特集

MEMBER’s COMMENT

山本佳世子
編集局科学技術部
論説委員兼編集委員

大学発VBに対し、開拓が遅れていた高専発VBに目を付けたのは、まさに東工大関連のみらい創造機構ならでは、と感じた。他大学のVCは手を出そうにも、地域が同じごく一部の高専にしかアプローチできないだろう。同社のEXITは、中古住宅の売買プラットフォームの「ツクルバ」が2019年、資格・社員教育の「KIYOラーニング」が2020年、量子ドットレーザなど半導体レーザ技術の「QDレーザ」が2021年にそれぞれ上場。機械学習機能を内蔵した共存型データ解析プラットフォームの「アイズファクトリー」は2019年に株式譲渡だ。これらの事例を目にして、高専生は通常の大学生より年齢層が低いだけに、「将来は自分も創業者大富豪かも!?」と舞い上がり、若いだけにより思いもよらぬコトを成し遂げてくれるかもしれない。

小寺貴之
編集局科学技術部
記者

地味だけど大事。だから競技会にしてでも広く知恵を集める。その知恵には価値があるけど、見てて面白いのか。こんな矛盾に応えるのはロボコンでした。発明した方は偉大だなと思いつつ、ロボコンが目的化してはいけないとも思います。方法の目的化はままあります。人材育成や技術開発、エコシステム形成が目的であって、対決が目的化しないように気を付けないといけません。

小林健人
デジタルメディア局DX編集部
記者

コロナ禍もあり、DXという言葉が爆発的に広まりました。ただ、現実で起きていることをデジタルで表現するだけでは「デジタル化」にしかなりません。DXの本来的な意味は「デジタルを使い、事業を変革する」ことです。デジタルは万能ではなく、いかに現実に違和感なく取り込めるかを意識する必要があるように感じます。

山本佳世子
編集局科学技術部
論説委員兼編集委員

研究大学の国立大は近年、「指定国立大学」の指定を得ることを一つの目標として動いてきた。「今、指定を受けている9大学の中の一部が特定研究大学になる」ということは間違いないだろう。もっとも新制度は私立大・公立大も対象ということで「それはどこか」、また「合計何校か」に関心が集まるのは当然だ。しかしポイントとなる合議体が、国公私立大で異なる通常のガバナンスの仕組みにどうそれぞれ載ってくるかが、よくわからない。私はこの会議の中で「国立大なら役員会の理事がいるのにそれでは不十分、というのはなぜか?」と質問した。「当事者にしてみれば心外なのでは?」という感想も付けて。答は、「理事は学長の下で業務を執行する役目、合議体は意思決定と監督をする役目」というものだった。企業と対比してみると、理事が教学(教育と研究)などそれぞれの担当を持つ「執行役員」で、合議体メンバーが経営側の「取締役」と理解してよいだろう。「経営と教学の分離」のイメージは、これでだいぶ具体的になった。

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