特集

MEMBER’s COMMENT

小寺貴之
編集局中小企業部
記者

国立研究開発法人や大学の研究者にとってスポンサーは組織のトップではない。経営と現場の意識が乖離しやすい組織と言える。産総研はガバナンス改革で経営がスリム化したが、ボトムアップのアクションプランが実行に移る2年目が現体制の本格稼働と言える。組織の論理に頓着しない経営に現場が応えられるかどうか注目したい。

山本佳世子
科学技術部
論説委員兼編集委員

教員は専門分野の教育をてがけ、幅広い意味での人材育成は職員が手がける、という早大職員の明確な意識に感心した。実際、私立大学のさまざまな面での強さは、職員の優秀さで決まると実感している。加えて「新卒一括採用は数年内に終わるとみている」との発言は、採用・就活の世界に詳しくない人間にとっては驚きの発言ではないか。この点は今後の取材テーマとしたい。

高田圭介
編集局経済部
記者

エンタメもスポーツも現場観戦が市場として盛り上がっていただけに、この1年は市場が破壊された状況だと思います。大型フェスや小さいライブハウスは以前のように開催できるまでは当分難しそうです。ライブのチケット代金も以前より上がったような感覚があります。 一方で記事で取り上げた奥田民生さんやJUJUさんのように、キャパシティが数千人程度の会場だと数万人を集めるアリーナと比べて中止による損失も多少減り、オンライン配信の準備もそれほど負担になりにくくハイブリッド型はやりやすい環境にあると思います。ツアー後のライブDVDもファンにとっては楽しみですが、どちらを取るかは悩みどころですね。あと、アンコールの時間を含めて帰りの電車の時間を予想しやすくなったのはコロナ禍でのライブ環境の変化なのかもしれません。

山本佳世子
科学技術部
論説委員兼編集委員

緊急事態宣言で再び、オンライン授業増などの対応に動くなど、新型コロナによる大変さは、各大学に共通するものだ。しかしその中で、東京都市大が以前の災害経験をプラスに転換して対応できる点にひかれる。組織でも個人でも、ひたすら平穏なのが理想なのではなく、「何があっても前向きに頑張れる体質づくり」が掲げるべきものなのだろう。

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