特集

MEMBER’s COMMENT

葭本隆太
デジタルメディア局DX編集部
ニュースイッチ編集長

業種によってはそもそもの働き方がテレワークになったため、インターンシップがウェブ形式であっても実際通りに就業体験できるという声も聞きました。しかし、業務自体がそうであっても、自社を深く知ってもらうためにオフィスに直接足を運んでもらったり、社員と直接対面してもらったりということを重視する企業は多いです。また、インターンシップというと学生にとって就活の第一歩として企業や業界を理解する手段という意味合いが強くなっていますが、大学側にとっては「キャリア教育」という位置づけがあります。そこにあるギャップについては、連載の第三回で触れたいと思います。

小林健人
デジタルメディア局DX編集部
記者

サグリが進める事業は農水省の方針と合致している点も大きいです。極端に言えば、日本の全ての自治体が製品の訴求対象になります。また、日本と同じく小作農中心のアジアにも広げるとのこと。このマーケットの大きさは魅力です。 今後はAIによる判定を、農地以外の用途で使用できるかも注目です。

山本佳世子
編集局科学技術部
論説委員兼編集委員

大学同士の連携教育において、行き来の距離や時間が問題にならないオンライン授業は今後、より重要な位置を占めるようになる。そもそも学士(学部卒)の学位取得には計124単位が必要だ。通学制大学はこのうち、「遠隔(オンライン)授業が可能な分は最大60単位」「最低64単位は対面授業」でとなっていた。この文科省令の学校設置基準は変わっていないが、今年の4月に「15コマ中7コマが遠隔という授業は、対面とみなす」という通知が各大学になされた。つまり「64単位分の対面授業といっても、その内訳の半分は遠隔でよいですよ」という話だ。「コロナが収束した後でも、ここまでオンラインでよいのか」と驚いた。それだけに「オンライン授業×大学連携」は教育の質を大きく変えるものとして、ぜひとも注目してほしい。

山本佳世子
編集局科学技術部
論説委員兼編集委員

プロフェッショナルとして力を付けて年長になり、「教育に関わってみたい」と希望する社会人は少なくない。しかし大学の非常勤講師はハードルがそれなりに高い。某一流国立大学では米大手ITのアジア担当役員(日本人)さえ、「博士号を持っていない」との理由で、教授会を通らなかったという。その点、学術研究の実績より実社会での実務経験を重視する実務家教員は、多くの人にとってチャンスだ。博士人材が高等教育の教員を志望する場合は、JSTのJREC-INなどを使うことが多いが、ビズリーチなら目にする人材の範囲もはるかに広い。初回はセキュリティーに限定されているが、高専機構は公募の対象を広げていく方針だ。「へえっ、自分はITキャリアで転職をと思っていたけれど、高等教育に 関わる道もあるのか!」という発見は、興奮すること間違いなしではないか。

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