他のOSでも使用できますが、ウィンドウズ10で操作性や音質など能力を最大限発揮します。相性の良さを強みに両社製品の拡販を狙います。８K化ついてはコンテンツの充実や市場のニーズ次第になるとのこと。オフィス用途は未知数ですが、例えば博物館や美術館ではタッチディスプレーを用いた作品鑑賞の用途が想定されます。

子会社といってもＴＬＯのイメージでは、”稼ぐ”部隊になりにくいと思うかもしれない。しかしＯＩ機構が出てくるなら、おもしろい展開になるのではないか。ＯＩ機構は企業出身者をそろえた学内”出島”組織だ。文科省の事業予算も、研究費ではなく人件費にあてられている。それだけに、事業終了後は「自分たちの人件費を稼ぐ」という意識を、現段階から持っているはずだ。今回の子会社は様々な形態が可能なだけに、知恵を絞って魅力的な形をつくっていってほしい。

膨大な量のプレゼン資料には、過去の成功体験の振り返り、「つまずき」、「再建」、「CASE時代のSUBARUらしさ」、それを支える技術体系を網羅する意気込みを込めた内容があった。分かりやすく電動化率に焦点が当たるが、世界規制環境を考えれば、ある意味当たり前なこと。大切な課題は、事業継続を可能とするコスト効率の確立と、 電動化の中、SUBARUらしい走りの魅力がいかにに両立できるかだ。水平対向電動ユニットとSGP車体制御技術の相乗効果にその答えがあるのだろうが、現時点では詳細は見えていない。

スバルは、2019年6月にトヨタとの資本提携強化を、9月にはトヨタからの出資比率を約17％から20％以上に引き上げ、持ち分法適用会社となることを発表している。それとともに、中・大型乗用車向けのEV（電気自動車）専用プラットフォームと、SUVモデルのEVを共同で開発することに合意したという。トヨタが期待しているのはスバルのAWD（全輪駆動）技術だというが、これは本記事本文にもあるように「安全」のための技術だ。トヨタの“攻め”の技術と、スバルによる安全重視の“守り”の技術が融合するとすれば、非常にバランスのとれた提携になるのではないか。