特集

MEMBER’s COMMENT

山本佳世子
編集局科学技術部
論説委員兼編集委員

理系修士学生は、「自分の研究テーマにぴったりの技術でなくてよいけれど、頑張ってきた研究活動と無関係の部署での仕事では寂しい」という気持ちを持っていることだろう。私自身も「修士レベルで専門性に強くこだわるのはマイナス」だが、「専門を生かしながら、幅広いテーマや事業で活躍するキャリアを、少しずつ育ててほしい」という思いがある。その意味で社会人最初の入口で、POLのようなスカウト型を採用する企業の人事なら、若手の早期退社を防ぎ、好ましい人材育成が可能になるのではないか、と期待している。

山本佳世子
編集局科学技術部
論説委員兼編集委員

多くの組織が重視して関連部署や担当を置きながら、高度な専門の学びをした人材が集めにくい、という点では、環境分野は真っ先に上がるのではないか。データサイエンスで分析に取り組む文系人材も、各種のDX技術を駆使して科学的な対応を手がけられる理系人材も、各組織に現状はほとんどおらず、人材ニーズが高いはずだ。大学の場合、最先端技術開発であれば、研究大学の個別研究室が力を発揮するが、環境エネのDX教育となると少し違う。ある程度の規模で学部生・修士学生を系統的に、しっかりと教育できる大学の方がふさわしい。多様な機器を用意するハードルがあるが、文科省事業でこれを乗り越えての東京都市大の取り組みに、他の大学や企業から注目が集まるだろう。

小林健人
デジタルメディア局DX編集部
記者

日本や東南アジアでは毎年、台風の接近による供給制約がニュースになります。さらに21年には米国の大寒波による供給制約が起こり、世界中にリスクがあると言えます。供給網を広げるうえで、リスクを正しく把握しておくことは、今後より重要になってくるのではないでしょうか。

小林健人
デジタルメディア局DX編集部
記者

検査の非侵襲性が高まるのは患者にとって非常にメリットがあります。ゲノムを調べる費用が下がってきたことも、同検査の実用化に近づいた要因です。03年にヒトゲノムの解読が終了し、治療以外にも応用範囲が広がりそうです。一方でそこで知り得た情報をどう扱うか、どう使うべきについては別途考える必要があるかと思います。

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