特集

MEMBER’s COMMENT

松木喬
編集局第二産業部
編集委員

気候変動対策をビジネスチャンスと伝えてきた自分が恥ずかしくなる。自然災害が多発すると、巨大企業でも事業の継続が難しくなる。その危機感が欧米企業を突き動かす。日本企業の経営者にも気候変動問題を語ってほしい。危機感を伝えると消費者からも共感され、企業価値も向上する。

昆梓紗
デジタルメディア局
記者・編集者

個人の趣味嗜好が多様化してきているように、若者にとってのMotivation driverも多様化しているように感じます。そして、すでに次世代のMotivation driverを見つけてエンジンをかけはじめている人もたくさんいると思います。彼らへの適切な支援がなければ、話にあったように、シリコンバレーなどに出て行って戻ってこない事態になりかねません。

神崎明子
デジタルメディア局
編集委員

12月のMETIジャーナル政策特集は「万博」。あなたの思い出の1ページを彩る万博をひもときつつ、これからの万博を考えます。

松木喬
編集局第二産業部
編集委員

6日「SDGs面」から。東京にいるとサーキュラーエコノミーの定義はどうだ、日本は昔からやっている、などの総論を耳にします。それが地域では、考えるよりも先に実践、地方の方が先進的でした。記事に書き切れませんでしたが「大企業の廃棄物の課題解決が、地域の課題解決にもなる。新しい地方創生の形」と酒井さんが語っていたのが、「新しい」と感じました。

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