巨人と呼ばれるメガサプライヤーはすでに多くの事業を抱えている。自動車向けの部品事業だけでなく、産業機械向けの部品事業や家電向けの電子部品事業など、幅広い分野に参入している企業も少なくない。独ボッシュなどは米アップルのアイフォーンにセンサーを納入しているとされる。それだけ自動車で培った技術やノウハウ、品質に一定の評価があり、他の分野への応用性を見いだしてきた企業努力のおかげだろう。横断的な連携も活発で、事業の多角化によってリスクの分散やイノベーションの創出につなげてきた。だが、今、その「大きい」という武器を見つめ直す時期に来ているかもしれない。これまでも事業再編を行うことはあったが、今回は主力だった自動車分野が変革を迎えている。所有から利用へとニーズが変わる車業界では、規模が通用する産業では無くなる可能性もある。そのとき、メガサプライヤーという存在はどう生き残り、どんな形になるのか。

ベンチャーや起業家も科技基本法の対象になる可能性がある、という点にまず、引きつけられた。科技基本計画においてイノベーションという言葉は浸透しており、「なぜ今更、イノベーションを含むと再定義する必要があるのだろう」と不思議に思っていたからだ。さらに対象が広がればその影響は大きく、予算の枠組みが大きく変わるかもしれない、ともいう。政府の文書作成は言葉の表現に敏感で、「どちらでも同じ、大差ないのでは？」と思うことが少なくなかった。しかし今回のケースで「文言でどのように表現されるかが重要だ」という意味を、理解することができた。

小学生の頃、スーパーファミコンの「すーぱーぷよぷよ」に熱中しました。とても強い親友との対戦に熱くなり、負けて悔しくて一人で連鎖の練習をしました。対戦できる落ちゲーは画期的だったように思います。インタビューでは、落ちゲーの企画を引き継いでからコンセプトのカギとなる「ソフト」にたどり着くのに３日間だったという時間軸の短さに驚きました。「これからどんなゲームを作りたいですか」という問いに対する答えも印象的でした。

日本で「韓国コスメ」というと、ぱきっとした発色やスタイリッシュなパッケージというイメージですが、アメリカで「K-beauty（韓国コスメ）」は自然派で肌に優しい、というスキンケアのイメージが先行しているというので驚きました。これも地域によって戦略を変えている一例なのかもしれません。 また、アメリカでは日本の「資生堂」といった有名ブランドはどう捉えられているか聞いたところ、「シャネルやディオールのように『SHISEIDO』というグローバルブランドとして認知しているため、『日本のブランド』としての意識はされていない」とのことでした。