旭化成の利益創出力を示す自己資本利益率（ＲＯＥ）は、２０１９年度７・６％、２０年度５・６％と目標とする２ケタを割り込む水準が続いた。２０年度はコロナ禍や石化市況低迷の影響により当期利益が減少したが、２１年度は世界経済などの回復により業績は好調、当期利益は過去最高を見込む。ＲＯＥの回復も予想するとともに、さらなる稼ぐ力の強化に取り組む。

化学各社の間で事業ポートフォリオによる差はあるが、１９、２０年度のＲＯＥ低下傾向は共通する。同業の１９、２０年度のＲＯＥは、三菱ケミカルホールディングスが４・２％、マイナス０・６％。住友化学が３・２％、４・７％。旭化成のＲＯＥは両社を上回っており、木住野元通上席理事財務部長は「（１９年度に買収した医薬会社の）米ベロキシス・ファーマシューティカルズの組織再編に伴い発生した税金費用の戻りなどにより、２１年度のＲＯＥは２ケタを超える見込み。２２年度以降も継続的に２ケタのＲＯＥを目標とする」と話す。

また現在進める事業ポートフォリオ変革はさらなるＲＯＥ向上のポイントとなる。４月からは事業別にＲＯＩＣ（投下資本利益率）目標を設定。各事業の特性に合わせた指標を用い事業ごとに改善することで、より効率的な利益創出を目指す。

一方、財務の健全性を示すＤ／Ｅレシオは、積極的なＭ＆Ａ（合併・買収）や投資を行いながらも目安の０・５倍程度を維持している。１０００億円超を投じた米ベロキシス買収により有利子負債が増加し、１９年度は１８年度の０・３１倍から悪化したものの０・５２倍で着地し、２０年度は０・４５倍。化学業界は設備投資額が大きく、柔軟な資金調達のためにＤ／Ｅレシオは低く抑える方針の企業が多い。旭化成はその中でも保守的なスタンスだ。住友化学は０・７倍程度を目安とする。

成長投資や温室効果ガス排出削減対策のため投資額の増大が予想され、今後のＤ／Ｅレシオの目安は「議論中」（木住野部長）という。また既存事業の利益創出力が一層重要となる。グリーンボンドなどのサステナビリティー関連の資金調達手段も積極的に活用する。事業変革を支える財務戦略を進める。