２０２４年の商用車業界は国内の底堅い需要があったものの、主戦場のタイ、インドネシアなどの市況悪化で苦戦を強いられた。いすゞ自動車、日野自動車の上場２社は２４年４―９月期決算発表時、タイなどの台数減を主因に２５年３月期の世界販売台数計画を引き下げた。２３年から続く、これら地域の減速。一部では２５年以降の回復も指摘される。“長い冬”の終わりを迎えられるかが焦点だ。

ピックアップトラック（ＬＣＶ）「Ｄ―ＭＡＸ」は、いすゞがタイでシェア首位を争う人気車種。足元では金融機関のローン審査基準の厳格化に伴い販売が低調だ。マークラインズによると１―１０月のＤ―ＭＡＸのタイでの販売は、前年同期比４８・１％減の５万９４２１台と大きく落ち込んだ。日野自も１―１０月のタイの商用車販売が同５５・５％減の３７９８台と半減した。

タイの市場悪化は家計債務の増加、政府の予算承認の遅れによる公共事業の停滞、９月と１０月に発生した洪水被害に起因する消費者の車の買い控えといった複数の要因が連鎖。同国の経済成長を頼りに拡販してきた日本の商用車各社は厳しい局面を迎えている。

この傾向はいつまで続くのか。英調査会社のグローバルデータは「２４年内は厳しい状況が続くものの、下振れリスクを伴いながらも２５年には回復の兆しが期待される。金利の低下、繰り延べ需要、新車の投入が回復を後押しする可能性がある」と指摘する。

いすゞは１１月、新開発のディーゼルエンジンを搭載したＤ―ＭＡＸをタイで発売した。トヨタ自動車が２３年末に発売した新型「ハイラックスチャンプ」などもＬＣＶ需要の改善に寄与する可能性がある。

グローバルデータは２５年のタイの新車販売台数を２４年予想比１５％増の６３万７０００台と予測。ただ、コロナ禍前の１８年の約１００万台の水準には及ばない。各社は正確な販売予測とライン稼働維持、費用低減などで難局を乗り切る耐性が求められている。