日本郵船は今後、自社で新造する自動車専用船を全船、液化天然ガス（ＬＮＧ）燃料船とする方針を明らかにした。大型のばら積み（ドライバルク）船もＬＮＧ燃料船を基本に検討していく。ＥＳＧ（環境・社会・ガバナンス）経営を前面に打ち出して、輸送時の環境負荷軽減を志向。重油燃料に比べて費用はかさむものの、荷主に環境配慮型物流を訴求して、ＬＮＧ燃料船利用の理解を得ていく。

日刊工業新聞の取材に応じた日本郵船の長沢仁志社長は「化石燃料を使って運ばざるを得ない。けれどもノウハウを結集して地球環境に優しい輸送に努力したい」と話し、ＬＮＧ燃料への全面転換に意欲を示した。省エネルギー船や自律航行、ビッグデータ（大量データ）を使う最適航路の選択など、技術力を総動員して航行時の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量削減を目指す。

日本郵船は１００隻を超える専用船を運航し、自動車の海上輸送で世界トップ。２０１９年３月期には３４０万台を輸送した。ノルウェーのグループ会社が１６年に、世界初のＬＮＧ燃料で航行できる自動車専用船を投入したのを皮切りに、２２年には国内と欧州でＬＮＧ燃料船５隻の稼働が決まっている。

国際海事機関（ＩＭＯ）は２０年１月から、船舶燃料油中の硫黄分濃度（ＳＯＸ）規制を強化し、５０年までに温室効果ガス（ＧＨＧ）を０８年比半減する目標を掲げる。ＬＮＧ燃料船はＳＯＸの排出がなく、現行の重油燃料船に比べて、ＣＯ２排出量を３割弱減らせるため、当面の代替燃料として最有力とされる。

国内では日本郵船と川崎汽船がともに２０年秋、ＬＮＧ燃料の自動車専用船を投入する計画。日本郵船は新来島どっく、川崎汽船は今治造船でそれぞれ建造中。商船三井も、ＬＮＧ燃料フェリー２隻の２２年投入を予定し、近く三菱造船で建造に着手する。

ＬＮＧ燃料船の稼働に合わせ、世界各地で燃料供給拠点（バンカリング）形成が進む見通しだ。国内では２０年に伊勢湾などでＬＮＧ燃料供給が始まる。