ライト兄弟による世界初の有人動力飛行から十数年たった１９１９年、ニューヨークのホテル経営者がニューヨーク・パリ間の無着陸飛行に対し２万５０００ドルの賞金を与えるオルティーグ賞を創設した。５年間の期限内では誰も挑戦せず、５年延長して、ついに１９２７年に成功したのが『翼よあれがパリの灯だ』で有名なリンドバーグだ。その時の９チームが投じた資金は総額４０万ドル。冷静に考えれば賞金で見合うものではない。しかしその後３年で旅客機の交通量が３０倍になるなど社会全体としては多大な効果があった。

　【研究開発だけで効果１０倍】
　このオルティーグ賞を参考にしたのが米国の非営利団体Ｘプライズ財団のＸプライズだ。０４年の民間による有人弾道宇宙飛行を競うＸプライズは２６チームが参加。賞金１０００万ドルに対し総計１億ドル以上がレースのために投じられ、研究開発だけでも１０倍の効果。さらに開発レースが注目を集め民間の宇宙飛行が現実のものとして注目されるようになるなど、広報面だけでも賞金分以上の効果を上げた。

　この成功を受け、さまざまな企業・団体がスポンサーとなりＸプライズは続いている。民間月探査に３０００万ドル、医療を受けるのが困難な世界の人々のための自動診断機器の開発に１０００万ドルという具合だ。最近では子どもの基礎学習能力を向上させるオープンソースソフトウエアとか、大人の低識字者の読み書き能力を向上させるアプリの開発を競うＸプライズといった社会的問題の解決にも手を広げている。

　【グーグルがチーム買収】
　戦争が技術開発を加速するとよく言われるが、人間というのはやはり競争状態で最も力を発揮できるようにできているということだろう。その意味で、血を流さずに競走効果を技術開発に持ち込もうというのが、Ｘプライズ方式なわけだ。

　米国防総省ＤＡＲＰＡ（高等研究計画局）もＸプライズ方式で軍用車の無人化を目指し、０４年に賞金１００万ドルで無人車の走行レース「グランドチャレンジ」をモハベ砂漠で催した。完走車は出なかったが、その１年で過去２０年の成果より技術が進歩したといわれる。実際、翌年には５台完走。現在話題の自動運転自動車の製品化ラッシュは、ここで活躍した人材が引っ張っており、グランドチャレンジはすべての自動車の未来を推し進めたと言われている。

　さらにＤＡＲＰＡは１２年から災害救助能力を持つ人間型ロボットの開発を目指して「ロボティクスチャレンジ」というコンテストを進めている。一昨年の予選の段階で首位を取っていたのは、東大が参加を禁じたため東大を辞めてこのためにベンチャーを起こしたという若手の研究者らだった。そのベンチャーはグーグルにすぐ買収され、今は実用開発を行っている。そちらが佳境だとして決勝に出ず、代わりに決勝には経産省が呼びかけていくつかの日本のチームが急遽（きゅうきょ）参加したが、時間がなかったこともあり惨憺（さんたん）たる結果に終わっている。

　【億円規模での導入期待】
　ロボット大国と言われる日本だが、東大が参加を禁じるように、企業も大学もマスコミからの非難もあり米軍関係のチャレンジへの参加には消極的。しかし一方のグーグルはあくまで民生ロボット開発にこだわり、軍用ロボットを軍に供給するつもりはないようで、有力企業をさらわれたＤＡＲＰＡはご不満という。スポンサーが誰であれＸプライズ方式はコンテストとしてオープンであり、その成果もスポンサーに囲い込まれない。その意味で、最初にお金をもらって行う契約ベースの研究開発とは性質が異なるものだ。

　すべての研究開発をＸプライズ式で行うことはできないだろうが、それがハマる課題では、時間的にも予算的にも大きな効果が見込める。そのため欧米では政府機関がＸプライズ式開発振興を仕掛けるのはもはや珍しくない。「税金で賞金」というのは語呂もいい。日本政府も賞金数億円クラスのＸプライズ式技術開発をぜひ主催してほしいものだ。

　【略歴】
　坂村健（さかむら・けん）１９７９年（昭５４）慶大院工学研究科博士課程修了、同年東大助手、９６年教授、００年から東大院情報学環教授。工学博士。８４年ＴＲＯＮプロジェクトリーダー、０１年ＹＲＰユビキタス・ネットワーキング研究所所長。東京都出身、６３歳。