中東情勢悪化で一般商船がスエズ運河を通航できなくなり、迂回（うかい）路となる喜望峰経由を余儀なくされている。迂回により、欧州―アジア間の航行日数は約２１日間伸び、船腹が逼迫（ひっぱく）。コンテナ船の運賃は高騰し、海運大手３社の業績は好調だが、２０２５年も再開の見通しがたたず、不透明な状況が続く。

日本郵船、商船三井、川崎汽船の海運大手３社の２４年４―９月期連結決算は、コンテナ船のスポット運賃の上昇が収益を押し上げた。各社の経常利益は日本郵船が前年同期比８１・６％増の２８９２億円、商船三井が同６１・２％増の２４９０億円、川崎汽船が同２・３倍の１８７３億円と大幅増益だった。

イエメンの親イラン武装組織フーシ派による紅海での船舶への攻撃が始まったのは２３年１１月頃から。１月には日本郵船船籍の自動車専用船も拿捕（だほ）され、いまだ船員は解放されていない。スエズ運河の９月の通航隻数は前年同月比６０％減と一般商船のほとんどが迂回路を通航している。

迂回で欧州―アジア間の１往復の航行日数は約２１日、アジア―欧州―北米東岸間は約１４日延び、船の手配だけでなく、コンテナの回送などにも影響し、船腹は急激に逼迫。運賃は１月ごろから上昇し、ピークの７月には上海―ロッテルダム間で４０フィートコンテナ１個が８８００ドル（約１４０万円）となり、２３年１０月の１３００ドルの約７倍に跳ね上がった。その後、下落したが、足元は再び戻している。

ドナルド・トランプ米次期大統領は中東紛争の早期終結に意欲を示しており、実現すれば通航再開の可能性はある。ただ、和平交渉は難航が予想され、仮に終結してもスエズ運河の通航再開には時間がかかりそうだ。デンマーク海運大手ＡＰモラー・マースクは「２５年に入っても通航再開は見込めない」と指摘し、海運各社は当面、迂回を前提に計画を立てざるを得ない状況にある。一連の混乱で海運各社の業績は好調だが、市況に左右される不安定な経営環境からの脱却は遠そうだ。