海運大手３社の２０２４年４―９月期連結決算が６日出そろい、３社の持ち分適用関連会社によるコンテナ船事業が好調で３社とも増収、全利益段階で増益となった。中東情勢などから紅海・スエズ運河を通航できず、喜望峰経由の輸送が継続する中、スポット運賃が上昇したほか円安効果もあった。２５年３月期連結業績予想については商船三井、川崎汽船が売上高、各利益段階で上方修正した一方、日本郵船は売上高を下方修正し、各利益段階での見通しを据え置いた。

コンテナ船事業は３社の共同出資会社「オーシャン・ネットワーク・エクスプレス（ＯＮＥ）」が担い、ＯＮＥからの持ち分法投資損益は営業外で計上している。コンテナ船事業の収益を含む経常利益は、日本郵船が前年同期比８１・６％増の２８９２億円、商船三井が同６１・２％増の２４９０億円、川崎汽船が同２・３倍の１８７３億円と大幅増益となった。コンテナ船の市況について明珍幸一川崎汽船社長は「地政学リスクが需給バランスに大きく影響する」と述べた。

２５年３月期業績予想では、下期の市況や荷動きの見方が分かれた。商船三井はコンテナ船、自動車船などの製品輸送事業やエネルギー事業が好調に推移するとみて、売上高を前回予想比３１０億円増とし、経常利益、当期利益をいずれも同１５０億円増に上方修正。川崎汽船は売上高が同１００億円増とし、経常利益が同２００億円増、当期利益を同２５０億円増に上方修正した。日本郵船はドライバルク事業、自動車事業の売上高、経常利益を下方修正するなど消極的な予想となった。曽我貴也日本郵船社長は「１０月後半から想定と異なり、運賃や荷量が戻ってきているので、実際にはもう少しよくなる可能性がある」と見通しを示した。