ビール大手４社が発表した２０２３年（１―１２月）のビール類（ビール、発泡酒、第三のビール）の合計販売数量は前年比１％減で、２年ぶりのマイナスになった。酒税改正で減税になったビールカテゴリーが伸長し２年連続プラスになった一方、増税になった第三のビールが同１５％減と大きく低迷した。キリンビールの調べによるとビールカテゴリーが構成比で７年ぶりに５０％を超えたとし、この流れは今後も続く見通しだ。（編集委員・井上雅太郎）

「２３年１０月の酒税改正で減税になり、大手各社が展開を強化してきたためビールカテゴリーが伸びた」（キリン）と２年連続増の背景を説明。２３年はサントリーがスタンダードビール「サントリー生ビール」を発売。さらにアサヒビールがプレミアムビール「アサヒ食彩」を、サッポロビールが糖質・プリン体を低減した「サッポロ生ビール　ナナマル」を投入するなど新商品が相次いだ。

各社主力ブランドも好調でアサヒの「スーパードライ」が前年比４％増の７１３１万ケース（１ケースは大瓶２０本換算）。キリンの「一番搾り」も同５・４％増の２９２０万ケース、サントリーの「ザ・プレミアム・モルツ」が同９％増の１４３３万ケース、サッポロの「黒ラベル」が同１１・２％増の１５５６万ケースと軒並みに伸ばした。

ビールカテゴリーが構成比で５０％超になるのは１７年に他カテゴリーの伸長で５０％を割り込んで以来の７年ぶりという。松山一雄アサヒビール社長が「ビールへの安定した流れが続く」と指摘するように２６年のビール類酒税の一本化に向けて、減税になるビールへの回帰が今後も続くとみられている。

一方、第三のビールは低迷した。サントリーの「金麦」が同３％減の３２８９万ケースやアサヒの「クリアアサヒ」が同１・１％減の１４１７万ケースなどマイナスながら健闘したブランドもある。しかしキリンの「本麒麟」が同９・６％減の１５３０万ケースや、サッポロの「ＧＯＬＤ　ＳＴＡＲ」が同８・５％減の５４２万ケースと低迷し、これら以外ブランドも大きく下げているようだ。このカテゴリーでは主要ブランドの３―４銘柄を残し淘汰（とうた）が進むとみられている。

１７日までに発表した２３年１２月単月の販売数量はビール類で前年同月比５％減。ビールが忘年会需要もあり同５％増だったが、第三のビールは同２４％減と１５カ月連続のマイナスになっている。