日系自動車メーカー６社の２０２０年の米国新車販売台数は、前年比１７％減の約５３４万台だった。２０年９月から前年実績と比べ回復傾向がみられたが、２０年上期の新型コロナウイルスの影響による販売の落ち込みを補えなかった。２１年の米国自動車市場は同１０％増の１６００万台程度の回復が見込まれる。足元では半導体不足による車の減産が相次いでおり、影響の広がりが懸念される。

２０年のメーカー別の販売台数は、トヨタ自動車が同１１・３％減の２１１万台、ホンダが同１６・３％減の１３５万台、日産自動車が同３３・２％減の９０万台だった。トヨタはスポーツ多目的車（ＳＵＶ）型のハイブリッド車（ＨＶ）の新車効果などでシェアを伸ばした。日産はレンタカー需要が急減したフリート向けの販売比率が高いことなども大幅な販売減につながったようだ。

一方、マツダは同０・２％増の２８万台と、米テスラ以外で唯一販売増を実現した。ＳＵＶ「ＣＸ―３０」の新車効果や販売ネットワーク強化が寄与した。

調査会社のマークラインズによると、２０年の米市場全体の新車販売（推定値を含む）は同１４・６％減の１４５７万台だった。１９年まで５年連続で上回っていた１７００万台を割り込み、１２年以降で最低台数となった。車型別では全体の約８割を占めるＳＵＶなどライトトラックが同９・７％減の１１０６万台、乗用車が同２７・０％減の３５２万台だった。

野村証券の桾本将隆アナリストらは、２１年の米新車需要を同１０％増の１６００万台と予想。６日付リポートで労働市場の改善などに支えられるほか、「ワクチンが幅広く入手可能になり、フリート需要の回復も見込まれる下期のほうが上期よりも需要が強い」とみる。

一方、世界的に車載向け半導体が不足。１月に米国でもトヨタやホンダ、米フォード・モーター、独フォルクスルワーゲン（ＶＷ）などが減産に追い込まれており、影響の長期化が懸念される。

月次実績を開示していない日産や三菱自動車を除く日系４社の２０年１２月の米新車販売は、前年同月比１１％増の約４８万台だった。トヨタは同２０・４％増の２５万台。ライトトラックがけん引し、主力セダン「カムリ」なども販売を押し上げた。マツダは同１８・２％増と、ＳＵＶ「ＣＸ―５」の販売増も寄与した。

マークラインズによると、１２月の全体の新車販売（推定値を含む）は同５・０％増の１６２万台と、２カ月ぶりに増加に転じた。営業日数が前年より３日多かったことが主な要因。車型別ではライトトラックが同１０・５％増の１２６万台、乗用車が同１０・８％減の３５万台だった。