系列サプライヤーの生きる道

　日系自動車メーカーの世界的な好調を背景に業績拡大が続く国内部品業界にも、このところの日産自動車の不振が影を落とし始めてきた。

　日産系最大の部品メーカーであるカルソニックカンセイの２００６年度第１四半期（４―６月）は、各利益項目で前年同期を約６０％下回る大幅減益。売上高の７割が日産向けの鬼怒川ゴム工業も、経常損益は赤字に転落。ともに日産の販売不振に、原材料高が追い打ちをかけた格好だ。

　販売減がもろに響いた日産車体は１０月、０６年９月中間の業績予想を売上高で１０％超、経常利益と当期利益は４０％超、それぞれ当初見込みからの下方修正した。

　０６年上半期（１―６月）は、０５年９月までに１００万台の販売増を狙った経営計画「日産１８０」の反動や、新車投入の端境期にあたることから「販売減を予想していた」と社長のカルロス・ゴーンはいう。

　だが部品メーカーにとって、その落ち幅は予想以上だった。さらに、日産が国内販売の不振を補うために、他メーカーからＯＥＭ（相手先ブランド）調達する軽自動車に力を入れる動きも、その恩恵をほとんど受けない直系部品メーカーにはボディーブローとなっている。

　影響は直系以外にも広がる。トヨタ向けが主力の独立系部品メーカー社長も「うちも日産との取引があり、業績に少なからず影響が出ている。何とか頑張ってもらいたい」と打ち明ける。

　こうした状況は部品メーカーの“日産離れ”に拍車をかける可能性がある。実際に９９年の「日産リバイバル・プラン（ＮＲＰ）」以降、系列を離れた部品メーカーは、トヨタやホンダなどとの取引を拡大してきた。

　シート大手のタチエスは現在、売上高の４割強をホンダ向けが占める。また日産車の約６割にランプを提供する市光工業は、０５年度のトヨタ向け売上高が日産向けを上回った。

　旧日産圏の部品メーカーの多くは、まだ日産依存度が高いものの、現在のような状況が続けば、「海外進出や新技術提案などで、他の自動車メーカーを優先する事態が起こりかねない」と野村証券企業調査部自動車グループアナリストの桾本将隆は警鐘を鳴らす。

　その背景には、日産が仏ルノーと進めてきた共同購買に対する部品メーカーの“戸惑い”もあるようだ。共同購買会社「ルノー・ニッサンパーチェシングオーガニゼーション（ＲＮＰＯ）」について、あるエンジン部品メーカー社長は「ルノー色が濃い」と指摘する。

　「ＲＮＰＯがどう考えているのか、不安に思っている日本の部品メーカーは多い。日系メーカーのように、部品メーカーと成功を分かち合おうという気持ちがあるのだろうか」と続ける。

　「技術の日産」を標ぼうしてきた日産。環境技術などで部品単位の技術革新がますます重要になる中で、部品メーカーの日産離れが進めば、その土台は崩れることになる。ＮＲＰからまもなく７年。日産のサプライヤー戦略は岐路に立っていると言えるだろう。

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