アイシンがデジタル変革（ＤＸ）を推進するため、人工知能（ＡＩ）の活用を積極化している。自動車部品の外観検査などで業務改善につなげるほか、新規事業の研究開発などにも生かす。ＡＩの知識を有する人材も拡充する考え。ＡＩやＤＸを推進することで、次世代の成長につなげる事業体制を整える方針だ。

アイシンは生産の効率化に加え、開発設計、事務部門などのプロセス革新や、乗り合い送迎サービス「チョイソコ」、自動駐車といった新領域創出でもＤＸ化を推進している。

ＡＩ活用の好事例の一つが、ドアフレームの外観検査だ。従来は主に作業者による目視検査だったため、不良品を見逃すリスクがあり得た。ＡＩで自動化すれば、より品質を上げられる。さらにＡＩには人と同じ判断基準を持たせつつ、学習させていくことが重要とみる。

特徴はＡＩに三つの外観検査の判断をさせることだ。「見たことがあるＯＫデータ」「見たことがあるＮＧデータ」に加え、未学習の「見たことがないデータ」も判定する。その上で、ＡＩの手がけた製品が増えるとともにＡＩの未学習度が上がると、ある一定のラインで学習させるなどして精度を高めていく。

同社でＡＩの取り組みを主導するＤＳ部（データサイエンス部）の高橋克彰室長は「ＡＩが本当はＮＧではないのにＮＧだと判断してしまうと、生産ロスが増えてしまう。それを減らしながら、ＡＩを賢くしていく仕組みだ」と説明する。

一方、アイシンではＡＩの取り組みを広げるため人材育成にも余念がない。２５年度までにアイシングループの国内の全事技職（総合職）約１万４０００人を対象にＡＩの基礎知識を身に付けさせる方針だ。座学などの教育プログラムを用意し、ＡＩの基礎知識などを備えた人材を「初級」とする。またＡＩを実際に業務改善などに活用できる人材を「中級」とし「ＡＩ人材」と位置付ける。ＡＩ人材は２０年度の６０人から２５年度に１４００人程度に増やす計画だ。ＤＳ部が指導役を担う。

ＡＩによる効率化で生み出した経営資源は新領域の開発などに充て、ＡＩを活用した新たな製品やサービスの開発をさらに加速させる。ＤＳ部の加藤浩明部長は「中長期的に各カンパニーで検討してもらっており、ＡＩを使った具体的な事業検討はこれから。ただ現時点でも新規事業にＤＳ部の人員をかける比率を上げていっている」と体制の強化を急ぐ。（名古屋・山岸渉）