ＪＦＥエンジニアリング（東京都千代田区、大下元社長）は、２０２２年３月末までに３０億―４０億円をデジタル変革（ＤＸ）に投じる。データ活用を通じた業務改善を推進し、デジタル技術を生かしたサービス展開も強化する。２０２５年３月期までの４年間でＤＸに１００億円を投資する方針で、初年度に重点的に配分する。エンジニアリング業界でもＤＸに投資を振り向けて、ビジネスモデルを見直す動きが本格化してきた。

ＪＦＥエンジは業務改革の一環で、デジタルツイン（現実世界と仮想空間の融合）技術を活用する。仮想空間にプラントを構築し、工程やコストも加味することで業務に役立てる。一方、プラントの運用もシミュレーションして最適化を目指す。一連の活動により、２５年３月期に設計効率を２割高める。

プラント向けデジタルサービスの外販も進める。データ管理に基づく予防保全や防災・減災などの観点でサービスを提供し、売り切りのビジネスモデルを見直す。ビッグデータ（大量データ）の収集や可視化、分析が可能なプラットフォーム（基盤）を運用しており、ＤＸ戦略に生かす。

エンジ業界では設計・調達・建設（ＥＰＣ）が中心だが、各社はデジタル化による差別化に動いている。ＪＦＥエンジは今後４年間を成長への足場を固める期間と位置付け、ＤＸの推進に向けてはＮＴＴドコモとも連携する。東洋エンジニアリングはＥＰＣを強化するために、人工知能（ＡＩ）などの先進技術を持つＨＥＲＯＺと業務提携した。