鉄鋼大手は自動車の電動化などに対応し、電磁鋼板の生産能力を高める。日本製鉄は広畑地区（兵庫県姫路市）に約１９０億円の追加投資を決め、八幡地区（北九州市戸畑区）分を含め累計投資額は約１２３０億円となる。ＪＦＥスチールは倉敷地区（岡山県倉敷市）の設備を約４９０億円投じ増強中。ともに２０２４年度上期までに高級品の生産能力を現状比２―３・５倍とする。収益力向上の切り札として育てて、追い上げる海外勢を引き離す考えだ。（編集委員・山中久仁昭）

電磁鋼板は電気自動車（ＥＶ）やハイブリッド車（ＨＶ）向けモーター、発電所の変圧器などに使われ、脱炭素の機運が高まりで省エネ素材として注目されている。エネルギーロスを少なくし、モーターの小型化・高出力化などに寄与する。

日鉄は１９年夏に公表した八幡地区への約４６０億円を手始めに５回にわたって設備投資を打ち出してきた。累計約１２３０億円のうち八幡に約４６％、広畑に約５４％を充てる。　　追加投資に先立つ１０月、日鉄の橋本英二社長は「広くニーズがあり（約１０４０億円の従来投資では）足りない。さらに増やす」と明言。「ハイエンドの電磁鋼板は当社の技術・製品がデファクトスタンダード（事実上の標準）」としていた。

一方、ＪＦＥスチールは倉敷地区のラインを増強し、ＥＶモーター用の高級電磁鋼板の製造能力を倍増させる。高効率モーターなどの需要は世界的に拡大するのは必至で、同社は先々の追加投資を検討している。

電磁鋼板は鉄に少量のケイ素を添加しており、モーターの鉄心部分で生じる損失（鉄損）を最小化するのに有効だ。磁性方向に応じて変圧器向けの方向性電磁鋼板、電動車用の無方向性電磁鋼板に分けられる。ただ高効率化と高トルク、高回転は背反関係にあり、適切な調整には“匠の技”が不可欠だという。

無方向性電磁鋼板を巡っては日鉄が１０月、特許を侵害したとして中国・宝山鋼鉄とトヨタ自動車を提訴した。宝鋼がトヨタに電磁鋼板を供給したことが明らかになった２０年当時には、日鉄幹部は感想を問われ「設備投資で（より多く、安定した供給）態勢が整うまで“渡り”の時期だった」との認識を示した。

ＪＦＥホールディングスの柿木厚司社長も「自動車メーカーの調達多様化の動き。最先端技術が（中国に）追い付かれているとは思っていない」と述べた。日本のお家芸に追い付こうとする動きは活発化しており、大手各社は設備増強と品質向上で多様なニーズを確実に取り込む考えだ。