東南アジアでの新型コロナウイルス感染再拡大に伴う部品調達の停滞で、自動車各社が減産を迫られている。トヨタ自動車は９月に世界で当初計画比約４割にあたる約３６万台を減産するほか、ホンダや日産自動車も工場の稼働停止を強いられる。商用車でも三菱ふそうトラック・バスが９月に国内工場の稼働を２日間停止するなど影響が広がる。

トヨタは国内で１４工場２７ラインの稼働を停止するほか、北米や中国、欧州など全地域で減産を見込む。新型コロナの影響が深刻なベトナムやマレーシアで部品メーカーの生産が滞り、関連部品の調達が難航。一部で半導体不足も響くという。

ホンダはマレーシアでのロックダウン（都市封鎖）の影響で６月から同国の４輪と２輪車の工場を停止。スズキは７月からベトナムの４輪車の工場を停止し、２３日に再開。日産はマレーシアからの半導体調達に影響が出て、１６日から２週間、米テネシー州の工場を停止。三菱自動車はマレーシアとベトナムで工場の稼働停止を余儀なくされるが、主力のタイとインネシアの工場は稼働を続けており、現状特定車種への影響はないと見る。

商用車では三菱ふそうが９月１０日と１７日に川崎製作所（川崎市中原区）の稼働停止を予定。いすゞ自動車は２４―２７日に藤沢工場（神奈川県藤沢市）の小型トラックの一部ラインの稼働を停止する。