三菱食品がデジタル人材の育成を加速する。デジタル化による業務改革などをテーマにしたプロジェクトを通じた育成に着手した。併せてプロジェクトに携わる社員を対象にオンライン学習サービスを受講させ、必要な知識の習得を促す。２０２３年度までに社員の２割（約１０００人）以上を育成する計画で、人材育成を進めることでデジタル変革（ＤＸ）を推進するための基盤を整える。

三菱食品は、２１―２３年度の中期経営計画でデジタル活用による業務効率化、需要創造を主要テーマの一つにしている。これに並行して、デジタル技術を活用して業務効率化できる人材を「デジタル人財」と位置付け、デジタル人材の育成を進めている。

社内でデジタルプロジェクトを立ち上げ、プロジェクト化前からの取り組みも含む約７０のプロジェクトを展開中。同プロジェクトへの参画を通じてデジタルスキルを有する人材を育成する計画だ。

「デジタル人財」像を「システム開発」「業務改革」「データ分析」「ＤＸ推進」の四つに分類。情報システム系で基幹システムを担う社員を含め約５００人が参画する。プロジェクトへの参画を通じた育成に加え、オンライン学習サービスによるスキルアップを促す。

数多くある講座の中から、分類に応じて会社側が指定した講座を受ける。オン・ザ・ジョブ・トレーニング（ＯＪＴ）とオフ・ザ・ジョブ・トレーニング（Ｏｆｆ―ＪＴ）の両面で能力を高め、ＤＸ推進を目指す。

インタビュー／執行役員ＣＤＯ兼デジタル戦略本部長・山本将毅氏　人中心のＤＸ、まだ“入り口”

デジタル人材の育成を進める三菱食品。山本将毅執行役員最高デジタル責任者（ＣＤＯ）兼デジタル戦略本部長に取り組みや展望などを聞いた。（編集委員・大友裕登）

「『デジタル人財』とはデータサイエンティストとか、そういう人たちだけではない。デジタル利活用人材であり、対象は全員」

「デジタルプロジェクトに関わる人が４００人。それに、デジタル化で重要なのは情報システム系で基幹システムを担っているのが１００人いるので広義では５００人いる。（中期経営計画期間の）３年をかけて、この５００人を倍にする」

「そこにいきたいとは思っている。でもそんなに簡単ではない。まだまだ入り口に立ったレベルだと思っている。まずは、地に足をつけた活動をする。重要なのはパーパス（存在意義）。『食のビジネスを通じて持続可能な社会の実現に貢献する』ためにデジタル。パーパスなくしてはＤＸは無理だと思う」

「やりながら思っているのは、やはり人材が大事。人中心のＤＸ。例えばＲＰＡ（ソフトウエアロボットによる業務自動化）で人がいらなくなるのではなく、ＲＰＡで面倒な業務を自動化でき、人が本来やらないといけないところで知恵を絞ったり、成果をあげていく。それは、人から与えられるのではなく、自分でみつけて自分でチャレンジするところだと思う。『自分の能力、スキルでこういうことができる』と手を挙げてもらいたいし、そういう人がプロジェクトに参画していく。それが、その人物の評価につながっていくといい」