富士経済（東京都中央区、清口正夫社長）は、２０３５年に世界で乗用車の電気自動車（ＥＶ）の新車販売台数が２０年比１１・０倍の２４１８万台に拡大するとの予測をまとめた。エンジンのみで駆動する内燃自動車からの将来的な撤退を表明する自動車メーカーが相次ぎ、ＥＶの平均車両価格も低下していることから、欧州と中国を中心にＥＶ需要が伸びると予想する。

地域別の３５年のＥＶの新車販売台数は中国が２０年比９・２倍の９３６万台、欧州が同１０・６倍の８５１万台に拡大すると予測。２０年代前半に主要ブランドで新型ＥＶの投入が相次ぐほか、中国を中心とした安価なエントリーＥＶの普及も市場拡大を後押しする。インフラ整備の進展などで長期的にＥＶが電動車の主役となり、２２年にはＥＶの販売台数がハイブリッド車（ＨＶ）上回ると予想する。

簡易型のシステムを搭載した４８ボルトのマイルドＨＶを除く、ＨＶの３５年の世界新車販売台数は２０年比５・１倍の１３５９万台と予測。地域別では中国が同５・２倍の２５３万台、日本が同２・２倍の１８７万台と予想する。ＨＶ技術に優れる日系車メーカーは内燃車を段階的に廃止する一方、ＨＶの展開強化が想定されるとし、今後も堅調な市場拡大を見込んでいる。特に北米では需要の増加が期待されて、長期的に市場をけん引すると予想する。

プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）の３５年の世界新車販売は２０年比１１・９倍の１１４２万台と予測。地域別では中国が同１６・１倍の４０２万台、欧州が同６・５倍の３９９万台と予想する。

欧米系の車メーカーはＰＨＶがＨＶと比べ燃費や環境性能に優れると位置付けており、ＥＶ普及までの穴埋めとして重要な役割を果たすとみられるとしている。