EV世界販売台数は2035年に20年比で11倍、欧州・中国がけん引

欧州・中国 伸び顕著に

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富士経済(東京都中央区、清口正夫社長)は、2035年に世界で乗用車の電気自動車(EV)の新車販売台数が20年比11・0倍の2418万台に拡大するとの予測をまとめた。エンジンのみで駆動する内燃自動車からの将来的な撤退を表明する自動車メーカーが相次ぎ、EVの平均車両価格も低下していることから、欧州と中国を中心にEV需要が伸びると予想する。

地域別の35年のEVの新車販売台数は中国が20年比9・2倍の936万台、欧州が同10・6倍の851万台に拡大すると予測。20年代前半に主要ブランドで新型EVの投入が相次ぐほか、中国を中心とした安価なエントリーEVの普及も市場拡大を後押しする。インフラ整備の進展などで長期的にEVが電動車の主役となり、22年にはEVの販売台数がハイブリッド車(HV)上回ると予想する。

簡易型のシステムを搭載した48ボルトのマイルドHVを除く、HVの35年の世界新車販売台数は20年比5・1倍の1359万台と予測。地域別では中国が同5・2倍の253万台、日本が同2・2倍の187万台と予想する。HV技術に優れる日系車メーカーは内燃車を段階的に廃止する一方、HVの展開強化が想定されるとし、今後も堅調な市場拡大を見込んでいる。特に北米では需要の増加が期待されて、長期的に市場をけん引すると予想する。

プラグインハイブリッド車(PHV)の35年の世界新車販売は20年比11・9倍の1142万台と予測。地域別では中国が同16・1倍の402万台、欧州が同6・5倍の399万台と予想する。

欧米系の車メーカーはPHVがHVと比べ燃費や環境性能に優れると位置付けており、EV普及までの穴埋めとして重要な役割を果たすとみられるとしている。

日刊工業新聞2021年7月13日

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