好調続く半導体製造装置の販売高。「5G」普及で今後も死角なしか

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日本半導体製造装置協会(SEAJ)は、2023年度の日本製半導体製造装置販売高が22年度予測比4・9%増の3兆2200億円と予測した。

新型コロナウイルス感染拡大収束後も、国連の持続可能な開発目標(SDGs)やカーボンニュートラルを目指す動きが続く。データセンター(DC)の低消費電力化や電気自動車(EV)の普及などに伴う機器の需要がけん引する。半導体製造装置市場は4年連続で成長を続ける見通しだ。

21年度の販売高は、1月予想比4200億円増の2兆9200億円になると予測。20年度比22・5%増の予想だ。スマートフォンやパソコンなどの家電製品が好調に推移しているほか、第5世代通信(5G)の普及により産業機器のIoT化が進展。ロジック・半導体受託製造(ファウンドリー)、メモリーの投資がそろって活発だ。

日刊工業新聞2021年7月5日

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