日本半導体製造装置協会（ＳＥＡＪ）は、２０２３年度の日本製半導体製造装置販売高が２２年度予測比４・９％増の３兆２２００億円と予測した。

新型コロナウイルス感染拡大収束後も、国連の持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）やカーボンニュートラルを目指す動きが続く。データセンター（ＤＣ）の低消費電力化や電気自動車（ＥＶ）の普及などに伴う機器の需要がけん引する。半導体製造装置市場は４年連続で成長を続ける見通しだ。

２１年度の販売高は、１月予想比４２００億円増の２兆９２００億円になると予測。２０年度比２２・５％増の予想だ。スマートフォンやパソコンなどの家電製品が好調に推移しているほか、第５世代通信（５Ｇ）の普及により産業機器のＩｏＴ化が進展。ロジック・半導体受託製造（ファウンドリー）、メモリーの投資がそろって活発だ。