サントリーホールディングス（ＨＤ）などが参画する「リテールＡＩ研究会」は、卸、流通、メーカーがそれぞれ持つ商品マスター（情報）データの共通プラットフォーム（基盤）開発に乗り出した。２０２２年の本格運用を目指す。データ入力の手間を大幅に削減し、メーカーは消費動向のデータを売り場に反映できる。サントリーＨＤはデータを活用し、人工知能（ＡＩ）による棚割の自動化を目指す。

リテールＡＩ研究会は２１年１２月までに実証実験を始める予定。投資額は数億円を見込んでいる。

棚割は売り場の陳列棚にどのように商品を並べるかを決めるもの。同研究会の主要メンバーであるサントリーＨＤは棚割の自動化に向け、２年前から小売店を展開するトライアルカンパニー（福岡市東区）と共同で取り組んできた。

商品の画像データやＩＤ―ＰＯＳ（顧客情報と販売実績を連動したデータ）を基にＡＩが最適な棚割を導き出すのが狙い。ただ、現時点でＡＩが棚割した際の売上高は従来方法と比べて８５％に留まる。

今後、マスターデータを共有できれば、ＡＩが棚割の最適解を導くための商品情報量を増やせるため、「これまで保有していなかった商品データが得られ、ＡＩの精度を高められる」（サントリー酒類広域営業本部の中村直人部長）とみている。

リテールＡＩ研究会はトライアルカンパニーやサントリーＨＤなど６社が、流通のデジタル変革（ＤＸ）に向けて共同研究する団体。これまで卸、小売り、メーカー間で発生していた商品マスターデータの入力作業の手間やコスト削減に取り組んでいる。