東日本大震災から１０年という節目は建物の地震対策再考の機会となる。揺れを吸収する「制震」、揺れに耐える「耐震」とともに注目されるのは、地面と建物を切り離して揺れを受け流す「免震」だ。工作機械などで高精度な位置決めをする直動製品「ＬＭガイド」で高シェアを握るＴＨＫは、２０年以上前から同技術を応用した免震装置を手がける。建物と内部の人命や財産を超大型の直動機器で守る。（川口拓洋）

超大型直動機器は東京港区のＴＨＫ本社も支えている。約１万３０００トンの半分を複数の超大型ＬＭガイド「直動転がり支承ＣＬＢ」で受けている。ＣＬＢは揺れを受け流す役目。十字や井げたのように組むことで、縦・横・斜めなどあらゆる方向の揺れに対応する。

「粘性減衰装置ＲＤＴ」は大型のボールネジを応用しエネルギーを吸収する製品。工作機械のボールネジはモーターを付けて軸回転でナットが移動するが、免震では縦・横・斜めの揺れをナットが回転することで受ける。エネルギーはボールネジを包むシリコーンオイルが粘性抵抗で減衰する。

ＴＨＫ産業機器統括本部ＡＣＥ事業部の小竹祐治事業部長は「これらを組み合わせることが重要。地震の周期を変える」と話す。同事業部の折居修顧問も「制震や耐震で建物は壊れないが、内部のパソコンや器具が転倒する恐れがある。加速度を抑えるには免震が良いと言われる」と解説する。

「免震モジュールＴＧＳ型」は「部分免震」を可能にする装置。ＬＭガイドと回転ダンパー、バネを組み合わせた構成で半導体製造装置やサーバーラックを載せる。床面に敷き詰めることもでき、顧客に応じた地震対策を実現する。

「半導体関連装置ではＴＧＳの活用が当たり前になってきた」と折居顧問は指摘する。東日本大震災を経験した半導体関連メーカーはＴＧＳを活用した事業継続計画（ＢＣＰ）対応を進める。「事前対策をしなければ復旧期間が数カ月になることもある。コストは３倍かかり、シェアも落ちた例がある」（折居顧問）。

部の自動車関連部品関連企業ではトレーサビリティー（履歴管理）を確保するため３次元測定器にＴＧＳを活用。医薬分野でも分析装置や劇薬を保管する棚での利用が進む。

従来、ＣＬＢやＲＤＴなどビル向けが売上高の７５％を占めていたが、最近はＴＧＳなどの部分免震装置が４５％を占めるまでに成長、用途や対象物も拡大中だ。世界展開も加速しており、地震が多い台湾や中国、イタリアでの拡大が期待される。