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今年の世界広告市場、デジタルが初のシェア50%に

電通がまとめた2020年の世界の広告市場予測は前年比8・8%減の見通しだが、21年には同5・8%増になる見込みだ。世界の総広告費は新型コロナウイルスの影響で20年は減るが、21年は増加に転じて約5790億ドルになると予測した。22年にはコロナ禍前の水準に戻り、同6・9%増の約6190億ドルになるとみている。

21年の広告市場の成長をエリア別でみると、西ヨーロッパは同7・5%増、アジア太平洋が同5・9%増、北米は同4・0%増。20年の反動により、世界各地でプラスになると予測。日本は同5・3%増としている。

媒体別ではデジタル広告が20年に同3・2%増で唯一のプラス成長を予測しており、21年は10・1%増の2ケタ成長を見込む。これが原動力となり、広告市場全体が回復軌道に乗る見込み。

一方、20年のテレビ広告は同13・6%減、新聞広告は同23・3%減となる。21年のテレビ広告は同1・7%増だが、新聞広告は同3・1%減と予測。テレビは東京五輪・パラリンピックの開催などの効果で増加するとみられる。

媒体別シェアではデジタル広告が21年にはじめて50%に達する見通し。そのうちソーシャルメディア広告の比率が最も高い。

広告出稿の業種は、コロナ禍の影響を大きく受けた観光・運輸、メディア・エンタテイメント、自動車などの広告費が21年に大きく伸長すると予測している。

日刊工業新聞2021年2月2日

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