２０２０年の半導体製造装置市場は活況に沸いた。第５世代通信（５Ｇ）やＩｏＴ（モノのインターネット）、人工知能（ＡＩ）などの普及に伴い、半導体メーカーの投資意欲は旺盛だ。

米ＳＥＭＩによると、２０２０年の世界半導体製造装置販売額は前年比１６％増の６８９憶ドル（約７兆２０００億円）で過去最高となる見通し。ファウンドリー（半導体受託製造）・ロジックやＮＡＮＤ型フラッシュメモリーが高水準で伸びているという。

日本半導体製造装置協会（ＳＥＡＪ）がまとめた日本製半導体製造装置の販売高でも、直近の２０年１０月まで１１カ月連続で前年実績を上回っている。

一方、米中貿易摩擦の行方に翻弄（ほんろう）された１年でもあった。米商務省は９月、中国ファウンドリー大手のＳＭＩＣ（中芯国際集成電路製造）に特定製品を輸出する場合は、同省の事前許可を得るようにした。今後の規制強化次第では「影響は大きい」（半導体製造装置メーカー幹部）との声がある。

ただ、半導体の総需要が減らない限りは装置の需要も減らない。むしろ、ＳＭＩＣなど中国企業への輸出規制によって米中のデカップリング（分離）が進めば、中国と同国以外の地域のそれぞれで設備投資が活発化する可能性もある。

米国防総省は３日、中国人民解放軍と関係が深い企業としてＳＭＩＣを指定すると発表。米国企業は同社との取引を控えるよう求められる。これを受け、和田木哲哉野村証券リサーチアナリストはリポートで「ＳＭＩＣの顧客は事業リスクを低減させるため、非中国籍企業を中心に、他のファウンドリーへの代替発注を加速させている。（日本の装置メーカー複数社の）売り上げに追い風となるだろう」と指摘する。

米ＳＥＭＩは、世界半導体製造装置販売額が２１年に７１９億ドル（約７兆５０００億円）、２２年に７６１億ドル（約７兆９０００億円）になると予測する。装置市場は米中対立に翻弄されながらも、活況が続きそうだ。