川崎重工業は、技術開発本部と全６事業の社内カンパニーが一体となり、ＩｏＴ（モノのインターネット）やセンシングなどに精通した「機電融合型」のマルチ技術者を増やす。独自の教育プログラムを開発。入社５年目までの若手機械系技術者を選抜し、電気関係の知識を学ばせる。多様なスキルを身に付けた中核技術者を育て、付加価値の高い新サービス創出につなげる。

技術開発本部が教育プログラムを開発し、まずは４人程度を１―２年かけて育成する。機械系で入社した技術者を一律に電気系に転換させるのではなく、各カンパニーの事業戦略に応じて人工知能（ＡＩ）やＩｏＴ、強電、ソフトウエア開発などの専門技術を教え込む。

年間１カンパニーから１人を目安に選び、技術開発本部の実務に携わりながら、オン・ザ・ジョブ・トレーニング（ＯＪＴ）を実施。研修後は各カンパニーに戻り、開発のリーダー的役割を期待する。

例えば車両カンパニーから選ばれた機械系技術者は、北米貨物で実証試験が進む軌道遠隔監視サービスに必要な無線センサー技術などを習得する。

川重は２０３０年度をめどに売上高に占めるサービス事業の比率を１８年度比９ポイント増の２５％以上に高める方針。サービス事業をけん引する電気系技術者を積極的に採用しているが、豊富な機械系に比べると十分とはいえないのが実情だ。

機械系の新卒採用者全員に電気の基礎教育を始めたほか、ロボット開発者の電気系教育を強化。１９年度に始めたＡＩプログラミングオンライン研修も全社に広げる考え。ｅラーニングも幅広く受講できる体制を整える。