AIで新交通の運転分析、故障を予知して保守コストを減らす

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三菱重工エンジは国内外で500両以上の新交通システムを受注している(イメージ、同社提供)

三菱重工エンジニアリング(横浜市西区、寺沢賢二社長、045・200・9600)は、新交通システム向けにデジタル技術を活用した遠隔監視を事業化する。車両に搭載したセンサーから送られる運転データを人工知能(AI)で分析し、車両の状態に応じて点検や保守を実施できるようにする。海外の空港で運行されている車両での実証を経てサービス化する。国内外で新交通システムを受注しており、収益力を強化する。

故障予知、保守コスト減

膨大なデータをリアルタイムで監視し、異常の予兆検知やトラブルの未然防止、保守にかかるコストの低減を目指す。運転の停止時間を最小限に抑えたり、保守要員の配置を最適化したりする効果も見込んでいる。

三菱重工エンジは新交通システムの状態監視の一環で、タイヤのパンクを検知するシステムを実用化している。タイヤ内の空気圧と温度を常に監視し、異常が発生した際は警報を出す。今後は車両全体を把握できるようにする。交通インフラなどではトラブルの有無にかかわらず定期的に点検する必要があるが、コストがネックという。センサーやAIの活用で、車両の状態を踏まえて最適な時期に点検できれば安全性とコストの両立につながる。

同社は国内に加え、米国やアジア、中東の主要なハブ空港などで500両以上の新交通システムを受注しており、納入後の顧客対応力を高める。

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