新型コロナウイルスの第二波が懸念されるものの、民間の調査では、外食を再開したい人の割合が過半を超えた。中でも４０代、５０代男性の外食意欲の高さが浮き彫りになっている。外食産業は、外出自粛制限もあったことで、ファストフードを除くと壊滅的な打撃を受けている。感染対策を徹底しながら、回復する需要を取り込めるか、難しい舵取りを求められる。

リクルートライフスタイルの調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」が６月上旬に全国の男女約１０００人を対象に調査を実施した。外食に「変わらない頻度で行くつもりだ／行っている」が全体の１４・８％、「頻度を減らして行くつもりだ／行っている」が３９・１％だった。合計すると５０％を超えており、「当分は様子を見て外食を控える」の３４・１％を１０ポイント以上上回った。

年齢別に傾向も出ている。「変わらない頻度で行くつもりだ／行っている」割合が最も多かったのが、４０代、５０代男性でいずれも２１・７％だった。

２０代の男性、女性は「頻度を減らして行くつもりだ／行っている」の割合が多く、それぞれ４４・２％と４５・７％だった。

一方、３０代、４０代女性は「当分は様子を見て外食控える」と回答した人がいずれも４０％を超えた。

お店選びの際の衛生面で気にするポイント（複数回答あり）は「席の間隔が空いているか」「きちんと換気がされているか」「店内の消毒が定期的にされているか」「従業員のマスク着用が徹底されているか」が男女共に上位４項目をしめた。特に女性は上位４項目いずれも選んだ人の割合が５０％を超えており、コロナ禍での衛生意識の高まりがうかがえた。

４月に発令された緊急事態宣言は５月中旬から段階的に解除されたが、飲食店への客足の戻りは鈍い。

日本フードサービス協会のまとめ（２０８社３万８０５８店舗対象）では、５月の外食全体の売り上げは前年比６７・８％と落ち込んだ。「持ち帰りの有無」と、「休業店舗の多少」が、業態間の明暗を分けたと指摘する。

実際、業態別では「ファストフード」は前年比９０・７％と減少幅は小さい。中でも「洋風」のファストフードは同１１０・９％と前年を上回る。

対照的に「パブ・ビアホール」は同４・１％、「居酒屋」は同１１・５％にとどまっている。

緊急事態宣言が解除され約１カ月となり、外食産業の６月の月次売上高は回復基調となる可能性が高い。ただ、調査結果にあらわれているように、消費者の衛生意識は変化している。感染防止対策をしっかりと行っていることを顧客に訴えるなど「新しい生活様式」に沿ったサービスの整備も求められる。