カプコン「eスポーツ」の国内リーグ開催、収益安定化のポイントが明らかに

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カプコンが主催したeスポーツイベント「ストリートファイターリーグ powered by RAGE」(カプコン提供)
 人気格闘ゲーム「ストリートファイター」シリーズを開発するカプコンが2019年初頭、ゲーム対戦競技「eスポーツ」の大規模な国内リーグを開催した。自治体や企業を巻き込み、急激に市場が成長するeスポーツ。だが一方で、収益性の確保など課題も多い。

 開催したのは「ストリートファイターリーグ powered by RAGE」。大きな特徴は、3対3のチーム戦形式だ。選手同士の相談や、相手チームとの駆け引きといった様子は、ドキュメンタリーとしてオンライン配信。観客の興味を、コンテンツだけでなく“選手”にも向けさせた。綾野智章プロデューサーは「大会が間延びするという従来の欠点を、逆に強みに変えた」と狙いを語る。

 現在、eスポーツ単独で黒字化が困難なことが、業界として大きな課題だ。収益源はスポンサー料が大半を占め、放映権料、チケット・グッズ販売と続く。収益安定化にはチケット・グッズ販売を増やすことが不可欠。だからこそ、オンライン配信などを活用し、いかに「スポーツ」として盛り上がりを演出するかが重要な戦略となる。

 eスポーツは性別や年齢の差を問わず競技でき、会場設営費も比較的安い。そのため自治体を巻き込めば、地域活性化の効果も期待できる。既に同社は、19年度中に複数自治体とイベントを計画中だ。

 ただ、ゲームをスポーツとして扱うことについては、やはり賛否両論ある。それだけに同社の戦略には、今後も注目が集まるだろう。(大阪・園尾雅之)

日刊工業新聞2019年5月31日

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