ゲーム総合誌「ファミ通」を出版するＧｚブレイン（東京都中央区）は２０２２年のｅスポーツ市場規模を１７年比２６・８倍の９９億３７００万円と予測した。企業が主催する大会が増えていることや、２０年の東京五輪・パラリンピックに向けた企業の予算拠出も想定されることなどから拡大を見込む。

　１８年の市場規模は同１３倍の４８億３１００万円となった。関連団体の日本ｅスポーツ連合（ＪｅＳＵ）が発足されたり、プロライセンスの発行が開始されたりした。これに伴い、報道が急増し認知度が高まった。さらに競技として使用されるゲーム「フォートナイト」などの課金も増えている。

　収益項目別の割合をみると、チームや大会へのスポンサー料や広告費といった「スポンサー」が７５・９％を占める。フィジカルスポーツ興行の主な収益である「チケット」「グッズ」「放映権」といった項目が、今後の大会数やファン数の増加に伴い、成長することが見込まれる。

　試合観戦や動画視聴経験者「ファン数」は同６６％増の３８３万人となった。Ｇｚブレインでは、今後のゲームメーカーの興行への積極的な取り組みがファンの拡大につながるとしている。