主力の２輪車や船外機のほか、電動アシスト自転車やドローンなど陸・海・空の多彩な商材を持つヤマハ発動機。デジタルマーケティングを本格化するため、１月１日付でＩＴ本部を新設した。「顧客とダイレクトにつながることで、未来につながる面白いビジネスを展開したい」（平野浩介フェロー）と、新しい価値の創造に挑む。

　ＩＴ本部でデジタル戦略のかじ取りを担う平野フェローはインテル出身。「ＩＴを売る立場から、使う側の立場でデジタル変革に取り組みたくなった」（平野フェロー）。大のバイク好きでもあったことから、２０１７年にヤマハ発動機に転身した。

　「今後、あらゆる製品をコネクテッドにしたい」（同）と、情報を集め、活用するための基盤の整備を急ぐ。２０年には通信機能を搭載した「つながる（コネクテッド）バイク」を２輪車の主要市場である欧州と東南アジアに続々と投入する計画だ。

盗難対策可能

　エンジンのコンピューター制御により、燃料噴射量や加速度、振動など１台の２輪車から２００種類以上の情報を取得できるという。エンジンや車体の情報を直接、得ることで、適切な点検時期の案内や盗難対策が可能になる。また普及が予想される電動バイクでは、家の中にいながらスマートフォンで電池残量を知ることができるようになる。

　平野フェローは「世界各国・地域の法規制、制約を考慮しながら、グローバルでつながりたい」と顧客とのつながりにも意欲を示す。年間約５５０万台を販売する２輪車のほか、マリン製品や電動アシスト自転車なども含めた同社製品のユーザーは世界に５０００万人以上と想定される。ユーザーのスマホやアプリケーション（応用ソフト）の利用データをマーケティング活動に活用すれば顧客分析や行動分析、店舗施策考案、需要予測など「可能性は無限」（同）。５０００万人のユーザーにワンツーワンの個別サービスを提供することも可能だ。

　他社の情報と組み合わせることで面白い発見もあった。ある自動車メーカーのスポーツ多目的車（ＳＵＶ）の購入層と、ヤマハ発の電動アシスト自転車のスポーツモデルのユーザーの相関性が高いことがわかったという。「あれこれ考える前に、まずはあらゆる情報を集めてみよう」と日高祥博ヤマハ発動機社長もハッパをかける。

差別化不可欠

　「デジタル変革はあくまでも手段。最新システムを導入しても、ビジネス成長がなければ意味がない」と平野フェローは持論を展開する。成長のためには効率化のためのＩＴ投資でなく、デジタルマーケティングを駆使した新サービスでの差別化が不可欠。「トップライン（売上高）とボトムライン（利益）の両方を伸ばすのがゴール」（同）と先を見据える。
（文＝田中弥生）