メガサプライヤーが社内の事業再編を加速している。仏フォルシアは買収したクラリオンを中心に既存事業を組み合わせ、新事業部門を設立。独ボッシュはディーゼルエンジンや電気自動車（ＥＶ）システムなど扱うパワートレーン部門を統合した。資産効率の最大化や提案力の向上を進めるのが狙いだ。ＣＡＳＥ（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）の新潮流を迎える中、多くの事業を持つメガサプライヤーが総合力を生かせる体制を整えている。

　「フォルシアの理想を実現するためにはクラリオンの技術が必要だった」。４月に新事業部「フォルシアクラリオン　エレクトロニクス」を設立したパトリック・コラーフォルシア最高経営責任者（ＣＥＯ）はこう打ち明ける。

　フォルシアは次世代のコックピットシステムの開発を成長戦略と考え、Ｍ＆Ａ（合併・買収）を進めてきた。その一環で買収した仏パロット・オートモーティブや中国コエージェント・エレクトロニクスと、クラリオンの車載情報通信システムや音響技術との相性が良いとみて、クラリオンの買収を決断。即座に３社を統合した新事業部を設けシナジーを引き出しやすい体制を整えた。

　同社は２０２５年の連結売上高を１７年比１・７倍の３００億ユーロ（約３兆８０００億円）とする目標を掲げる。その押し上げのほとんどを新事業部が担う計画だ。

　ボッシュも社内事業部を見直している。１８年にパワートレーン関連を一手に引き受ける新事業部「パワートレインソリューションズ」を設立した。かつては、ＥＶ、ガソリン、ディーゼルのシステムを扱う事業部が分かれており、各事業部ごとに自社競合を起こすこともあったという。事業部を統合したことで、顧客の要望に合わせて総合的な提案を可能にし、社内営業の一本化も実現した。

　また、ボッシュはこれまで各事業部内に配置していた人工知能（ＡＩ）担当を集め、ＡＩに特化した事業部を構築した。データ解析や計算処理など担当者の知見を結集する。

　例えば自動運転の「曲がる」というＡＩの判断のブラックボックス化を避け多角的に検証できるようにするのが狙いだ。２１年までに３億ユーロを投資するほか、ＡＩの技術者を現在比４倍の４０００人に増やす予定。開発したＡＩの外販や社内製品への内蔵も視野に入れる。

　自動車部品業界はＣＡＳＥ対応をきっかけに業界再編が相次ぐ。カルソニックカンセイ（ＣＫ）は欧米フィアット・クライスラー・オートモービルズの自動車部品部門を担う伊マニエッティ・マレリとの経営統合を決めた。

　ＣＫを傘下にした米投資ファンド、コールバーグ・クラビス・ロバーツ（ＫＫＲ）の日本法人ＫＫＲジャパン（東京都千代田区）の平野博文社長は「業界再編だけでなく、社内の事業再編を行い最適な姿になるべきだ」と話す。事業体制の最適化に向けた動きがしばらく活発化しそうだ。

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