セイコーエプソンは２０１９年度から、従業員の技能や経験といった人材情報を把握できるデータベース（ＤＢ）の登録数拡大に取り組む。現在は幹部層を中心に世界約５００人のデータを蓄積しているが、部長・課長層にまで対象を広げ、最大８００人程度まで増やす見通し。特に海外の優秀な人材の情報を厚くすることで、海外現地法人の経営を担う幹部候補の育成や海外戦略の最適な人事配置が可能な体制を強化する。

　同社のＤＢには現在、約５００人規模の人材について定量・定性的な人事情報が登録されている。ＤＢ化で事業部の本拠地がある日本からも海外拠点の人材を可視化できるため、特に海外戦略の遂行に必要な人事施策に活用されている。

　１９年度から登録する人材の数を徐々に増やしていく。人事本部長を務める川名政幸取締役は「課長などのサード層にまで広げることで、７００―８００人規模に膨らむ可能性がある」と見通しを話す。エプソンは海外の現地法人をマネジメントできる経営層の育成を強化している。この一環で、将来の有望な幹部候補を発掘する意味でもＤＢの対象を広げ、人材育成に厚みを持たせる必要があると判断した。