外国人採用に色眼鏡なし。とあるメガネの製造・販売会社の採用基準とは?

 あえて“外国人”を採用しているという意識はない―。眼鏡の製造・販売を手がけるオンデーズ(東京都品川区、田中修治社長、03・5715・3233)は、ダイバーシティー経営となる体制を整える。現在、日本で接客やエンジニアなど業種を問わず70人の外国人社員が働いている。田中社長は「性別や国籍などでカテゴライズする文化をなくした。適材適所の人材配置だ」と胸を張る。

 外国人の採用を始めたのは7年前。他社に先んじて積極的に採用したという。同社では当時から、将来、人材が不足することを予測していた。優秀な人材を、大手にとられる前に確保しようとした。この戦略が功を奏し、接客できるレベルの日本語が堪能な外国人が各店舗に定着している。

 眼鏡には医療器具の側面がある。求められる日本語のレベルは高い。日本語がしゃべれる上で何ができるかが採用のカギ。基準は日本人と変わらない。

 田中社長は「検査してレンズを加工するという業務は、ロボット化が難しい。今後も丁寧な接客が求められる。高い意識を持った店員が必要。国籍は関係ない」と真剣だ。

 また同社は5年前に海外進出を果たしている。シンガポールをはじめとする11カ国に店舗を持つ。各地で地元の人材を採用するほか、日本で採用した社員が海外に赴任することもある。一切の垣根をつくらず、必要なところに適切な人材を配置している。

 同社のルールは「多種多様な価値観を認め合う」こと。田中社長はそのインフラとして、会社はどうあるべきかを考える。「差別しない代わりに、ひいきもしない。衝突もあるが、冷静に対処する」と笑顔をみせる。

日刊工業新聞2018年8月21日

日刊工業新聞 記者

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08月21日
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国籍や性別にとらわれない現場が、新たなアイデアを生む。
(日刊工業新聞社・門脇花梨)

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