ネット通販の脅威が増す中、実店舗の魅力をいかに高めるか―。多くの小売りが抱える課題に対応し、ヤマダ電機が取り組んでいるのが「家電住まいる館」だ。家電をベースに家具やインテリア雑貨を並べ、リフォームに関する相談窓口も設置。「住」に関するトータルコーディネートを目指す。背景にあるのは「今のままでは５年後に会社がなくなるかもしれない」（三嶋恒夫社長）との強い危機感だ。

　７月２０日に改装オープンした「家電住まいる館ＹＡＭＡＤＡ港北センター本店」（横浜市都筑区）の一角には、ベッドや色とりどりのカーテンが並ぶ。家電量販店というよりインテリア店のような雰囲気だ。神社一作店長は「３０代のファミリー層や６０代がターゲット」と意気込む。

　同店は商業施設「ルララこうほく」内にある。２０１７年１１月までニトリが出店していた場所に増床した。

　１７年６月に前橋市内で「インテリアリフォームＹＡＭＡＤＡ」を開いてから１年余り、現在は４０店舗が港北センター本店のような、住空間の提案に焦点を当てた作りだ。ただ開始当初の構想に比べると、新業態の展開ペースは速いとはいえない。６月に就任した三嶋社長は「『気づき』があるたび、既に開いた店舗を改装している」と、“品質優先”の姿勢を説明する。

　テレビの販売スペースにはソファを並べ、家でくつろぐシーンを想定しやすくした。雑貨を充実し、カフェを併設するなど、家電量販店の顧客になりづらかった女性の取り込みも目指す。

　家具、生活雑貨領域は「ニトリの独り勝ち」（三嶋社長）。それでも「これからのキーワードは女性」（同）と見て、本格参入を決めた。

　家電は実店舗で商品を確認してネットで購入する「ショールーミング」の対象になりやすい。家電量販業界ではヨドバシカメラが１５年に、全店に無料Ｗｉ―Ｆｉ（ワイファイ）を導入し各種サイトやＳＮＳを閲覧しやすい環境を整えるなど、ネットとの価格競争は避けられないとの認識だ。