船井電機は有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）テレビの開発体制を刷新した。２０１８年夏の市場投入に向け、分散していた開発部門を一本化。経営資源を集中して投入できる体制を整え、商品化の期間を短縮して競争力を高める狙い。経営再建中の同社は新規分野の育成より、有機ＥＬテレビなど主力のＡＶ事業のテコ入れを優先する方針。開発部隊を集約し、優れたＡＶ関連商品の開発を急ぐ。

　船井電機は技術開発部門を「事業部制のような縦割りではなく、責任が明確で簡潔な組織」（船越秀明社長）に変更し、７月に運用を始めた。

　これまでディスプレーやプリンターなどの製品ごとに担当を分けていた。今後は担当を厳密に分けず、一つのテーマに人員を集中投入し、開発期限などの目標も技術者が共有する。これにより、有機ＥＬディスプレーの台頭など、流行の変化に対し経営資源を柔軟に変更できる。

　北米のＡＶ事業の収益悪化を受け、プリンターなどの新規事業を育てる方針だったが、経営資源が分散する弊害もあった。

　同社は６月からヤマダ電機で液晶テレビを独占販売しており、毎年、新機能を盛り込んだ製品を投入する方針。さらに１８年夏に発売する計画の有機ＥＬテレビは、液晶ディスプレーと構造が大きく違う。このため新たな画質エンジンの開発などに、経営資源を集中する必要がある。

　今後、ヤマダ電機とは連携を深め、ＡＶ製品の品ぞろえを拡大する。加えてヤマダ電機が重視する住宅分野でも、家族の安否などに関わる商品に自社技術を応用できないか検討する。

　ＡＶ事業の収益回復を軸に１８年３月期連結決算は、１１年３月期以来７期ぶりに営業損益の黒字転換（１７年３月期は６７億円の赤字）を見込む。