ソニーは２０２０年以降に、テレビ事業で営業利益率１０％以上を狙う方針を明らかにした。同事業を抱えるホームエンタテインメント＆サウンド分野の１６年度の営業利益率は５・６％で、おおむね倍増させることになる。有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）テレビなど高付加価値製品の販売に力を注ぐほか、在庫管理を徹底し利益を捻出する。また課題の中南米や中近東で販路を拡大し、成長路線へのシフトを明確にする。

　テレビ事業を担当する高木一郎執行役エグゼクティブ・バイス・プレジデント（ＥＶＰ）が８日、日刊工業新聞の単独取材に答えた。

　高付加価値製品の販売や課題地域の開拓を本格化する一方、過度な売り上げ拡大を控えて利益を追求する従来路線を踏襲する。

　一方、ソニーは８日、有機ＥＬテレビ「ブラビアＡ１シリーズ」２機種を６月１０日に日本市場に投入すると発表した。日本で有機ＥＬテレビを発売するのは１０年ぶり。

　高コントラストを実現したほか、パネル自体が振動してスピーカーとして働く機能を採用した。画面の中から音が出てくる感覚により、臨場感を高められる。価格は５５型が５０万円前後（消費税抜き）、６５型が８０万円前後（同）。

　ブラビアＡ１シリーズは、高付加価値製品の新しいラインアップに位置付けた。独自の高機能画像処理エンジンを搭載して画質を向上したほか、音声認識機能を改良した。「来週のお笑い番組」といった曖昧な指示でも番組を検索できる。また高解像度の「４Ｋ」映像に対応する。映画やスポーツなどのコンテンツで、より没入感を求める顧客を中心に訴求する。

　同日、高木執行役ＥＶＰは都内で会見し「有機ＥＬテレビで、どこまで市場を広げられるか挑戦する。東京五輪・パラリンピックが開かれる２０年に向けて進化させていく」と説明した。また営業戦略を担うソニーマーケティング（東京都品川区）の河野弘社長は「４Ｋ市場が成長する中で、けん引役の主役となるのが有機ＥＬテレビだ」と意気込んだ。