深刻化するトラックドライバー不足の対策として、輸送手段を鉄道や船に転換する「モーダルシフト」が加速している。佐川急便や福山通運など、陸送中心の宅配事業者が専用の貨物列車を運行。主に幹線輸送を鉄道に切り替えることで、トラック依存の脱却を図っている。

　国土交通省もドライバー不足はさらに進むとみて、モーダルシフトを推進した企業に対し、運賃の一部を補助。インセンティブを与え、モーダルシフトを促進する。

　「商品を磨き、コストを下げる努力が実を結んだ」。ＪＲ貨物の田村修二社長は２０１７年３月期に、鉄道事業で２億―３億円の黒字となる見通しとなったと笑顔で語った。鉄道事業の黒字化は実質的に、８７年の国鉄民営化による会社発足以来初めてとなる。

　ドライバー不足が顕在化した１５年、ＪＲ貨物は荷主に鉄道輸送の提案を強化した。それまで年に１―２回開いていた「モーダルシフト説明会」を、１５年は東京貨物ターミナル駅など、全国各地の主要駅で９回実施。１―２カ月に１回のペースで集中的に開催した。

　説明会では、鉄道輸送に使う３１フィートコンテナの大きさや容量などを紹介。トップリフターというコンテナをつるして貨車に載せるフォークリフトのデモンストレーションも実施した。荷役作業を実際に見てもらい、荷崩れなど、鉄道輸送への懸念を払拭（ふっしょく）した。

　１５年３月には福山通運が専用列車の運行を始めたほか、イオングループが年末年始の繁忙期に臨時便を運行。またアサヒビールとキリンビールがトラックから鉄道に切り替え、共同配送で関西から北陸への輸送を始めた。１７年３月にはトヨタ自動車が自動車部品を運ぶ専用列車を１日１往復から２往復に増便した。

　国土交通省もモーダルシフトを推進する。１６年１０月に「改正物流総合効率化法」を施行。荷主や物流会社など２事業者以上が、モーダルシフトや共同配送などの事業を策定すると、国交省がその事業を認定する。認定を受けられれば、運賃の一部を補助するほか、計画策定に必要な経費も補助する。

　深刻なドライバー不足に加え、官民双方の取り組みもあり、トラックに依存していた宅配事業者が、いわばライバルでもある鉄道輸送を取り入れ始めている。
（文＝高屋優理）