大東建託は１５日、集合住宅などにおける直交集成板（ＣＬＴ）の使用量を、２０２８年までに現状比約８倍の２０００立方メートルに増やす目標を設定したと発表した。新商品や新仕様の開発を進めるほか、安定的な施工体制の構築に向けた大工の教育に取り組む。ＣＬＴを使った建築物の環境性能を広く訴求することで国内での普及を促進するとともに、国産木材の活用促進にもつなげる考えだ。

ＣＬＴの使用量を拡大するための取り組みとして、２８年までのロードマップを策定した。一戸建てや中高層賃貸住宅に関しては、低コストの仕様開発や省施工化などを通じて販売実績を増やしていくほか、非住宅系の建築物についても仕様開発を継続的に進める。これまで主に壁に使っていた用途も拡大する。

同社は、１９年にＣＬＴ工法による賃貸住宅商品を発売するなど、業界に先駆けてＣＬＴ活用を進めてきた。こうした取り組みの一環として、ＣＬＴ工法とゼロ・エネルギー・ハウス（ＺＥＨ）を組み合わせた集合住宅を商品化しており、目標設定に基づき今後さらに普及に向けた取り組みを加速する。