大阪大学の石黒浩教授は国際電気通信基礎技術研究所（ＡＴＲ）などと、アバター（分身）技術の社会受容性を大規模検証する「アバター１０００実証実験」を始める。大阪と東京、スペイン・バルセロナにロボットやコンピューターグラフィックス（ＣＧ）のアバターを配置し、一般市民が未来の働き方やアバターサービスを体験する。海外のアバターベンチャーなどを招き、企業コンソーシアムの国際活動を推進する。

２０２３年にアバター１００台を用いた「アバター１００実証実験」を開き、２４年はアバター１０００実証実験として拡大する。機体を１０倍に増やすのではなく、アバター集積拠点を複数運営して１０００台規模の運用技術やシステムを実証する。

アバターはソニーの見守り介護ロボットや阪大とＡＴＲが開発したアンドロイドや対話ロボ、ＣＧアバターなどを配置する。生活支援や介護支援、街中でのイベント案内などを体験できる。

アバターを用いると障がいなどを抱えていても遠隔で働ける。また大規模言語モデル（ＬＬＭ）にアバターの対話を担わせ、うまくいかなかった部分を人がサポートして１人で多数のアバターの対話を更新していくモデルを検証する。こうしたアバターサービスへの意見を集め、開発やサービス設計にフィードバックする。

実証実験と並行して海外からアバター関連のベンチャーや研究者を招いてアバター企業コンソーシアムのシンポジウムを開く。これまでコンソーシアムは日本企業が中心だったが国際化して社会変革を推進する。内閣府・科学技術振興機構（ＪＳＴ）のムーンショット型研究開発事業として実施する。