１３日出そろった製紙６社の２０２３年４―９月期連結営業利益は、日本製紙と大王製紙、三菱製紙が黒字転換し、レンゴーと北越コーポレーションが増益、王子ホールディングス（ＨＤ）が減益となった。諸物価高騰に伴う顧客の経費削減などで紙・板紙の販売数量は低迷しているが、製品値上げが浸透した。通期では為替の円安傾向があるが、原燃料価格の影響は総じて緩和。海外パルプ市況下落や中国経済低迷が減益要因となる企業もある。

２３年４―９月期で営業黒字に転換した３社は、製品価格の改定やコスト低減の効果が奏功した。大王製紙は当初予想比２４億円多い７４億円の黒字（前年同期は７２億円の赤字）、三菱製紙は同９億円多い１９億円の黒字（同４億円の赤字）。日本製紙は４８億円の黒字（同１１９億円の赤字）だった。

原燃料価格が営業利益に及ぼす影響は、多くの企業では前年同期の半減程度に改善し、下期（１０月―２４年３月期）にはプラスに転じる企業が少なくない。

通期業績予想の営業利益は、北越コーポが従来予想比２０億円増の１３０億円（前期比２４・８％減）に上方修正。王子ＨＤは同１８０億円減の８２０億円（同３・３％減）、大王製紙は同４０億円減の１４０億円（前期は２１４億円の赤字）に引き下げた。

北越コーポは製品輸出での円安効果のほか、海外の海上運賃が想定より低く済む見通し。大王製紙は中国で長期化する経済不振により、おむつなど家庭・個人向け用品などが影響を受ける見通しで「エコノミーゾーンへの移行などを急ぐ」としている。

三菱製紙は経常利益を従来予想比１０億円増の７５億円（前期比２・４倍）に上方修正した。組織再編などに伴うコスト低減効果が当初想定を上回る予想だ。