ＮＴＴは２０２３年度中にも、ネットワークから端末までを光で結ぶ低遅延通信技術「オールフォトニクス・ネットワーク（ＡＰＮ）」でデータセンター（ＤＣ）間を結ぶ概念実証（ＰｏＣ）を米国と英国で始める。大手クラウド事業者は複数のＤＣを通信網で連結した分散型ＤＣの設置を進めている。通信遅延の影響でＤＣ間の距離が従来６０キロメートルまでしか設置できなかったが、ＡＰＮの利用で９０キロメートルまで広がり、ＤＣ建設地を増やせる。ＮＴＴは実証を通じ、ＤＣ立地の選択の幅を広げられるようにする。

英国ではロンドン北西部のヘメル・ヘムステッドとロンドン東部のダグナム間の約１００キロメートルをＡＰＮでつなぐ。米国ではバージニア州アッシュバーンにある約１０キロメートル離れた二つのＤＣをＡＰＮで結び、低遅延性や高速大容量伝送の状況を検証する。

ＮＴＴが進めるＡＰＮは次世代光通信基盤の構想「ＩＯＷＮ（アイオン）」の構成要素。エレクトロニクス（電子）ベースの従来技術に比べて電力効率を１００倍、伝送容量を１２５倍、遅延を２００分の１と、圧倒的な低消費電力と高品質・大容量、低遅延の伝送を目指している。ＡＰＮを用いれば通信遅延を従来比３００マイクロ秒（マイクロは１００万分の１）短縮でき、ＤＣ間の距離を同３０キロメートル広げられる。

米アマゾン・ウェブ・サービス（ＡＷＳ）など１００万台以上のサーバーを使う大手クラウド事業者は、システムの安定稼働や耐障害性、拡張性を確保するため、分散型ＤＣの構築を進めている。だが、狭い範囲内に複数のＤＣを設置すると大量の電力を消費するため、一部の国や地域ではＤＣの新設許可を一時凍結する動きが出ていた。デジタル化の進展でＤＣの需要が増え続ける中、ＡＰＮの活用はＤＣ建設候補地の拡大につながる。