東京工業大学は学術論文雑誌の電子版について、購読料を論文掲載料（ＡＰＣ）に転換する契約に関し、研究者（著者）がＡＰＣの一部を負担する仕組みに変更した。これまでは全額を東工大が負担していた。著者の負担額は、大手出版社シュプリンガーネイチャーの対象雑誌などに掲載する場合で１論文当たり６万円。大学が費用負担を抑えながら研究者を支援する、持続可能なモデルとして注目される。

転換契約は論文出版社に大学図書館が購読料を払う従来の方式から、研究者がＡＰＣを払うオープンアクセス（ＯＡ）出版にシフトする契約。ＯＡ出版によって研究者は論文を無料公開でき、企業人や他分野の研究者に読まれたり、引用されたりする機会が増える。しかし大学にとっては、受益者が限定されるため費用負担の設定が難しいなどの課題がある。東工大は著者に一部を負担してもらう仕組みに変更した。

日本での転換契約は２０２２年４月に始まり、東工大は大手出版社ワイリーと最初に契約した４大学の一つだ。同シュプリンガーネイチャーや欧州系の老舗出版社「テイラー・アンド・フランシス」、米国化学会（ＡＣＳ）など現在、計８機関と契約している。

研究者の負担なしとした結果、対象雑誌に載った論文のほぼ全てがＡＰＣ転換によるＯＡ出版となり、高いニーズを確認した。これを踏まえて２３年４月から研究者負担を新たに設定。各雑誌のＡＰＣに基づき２３年度の負担額を決めた。

ただし責任著者が学生の場合は引き続き全額を支援する。研究者のキャリアのスタートを後押しする狙いだ。