エアロセンス（東京都北区、佐部浩太郎社長）は８日、次世代の大型垂直離着陸型固定翼（ＶＴＯＬ）飛行ロボット（ドローン）開発が、内閣府が主導する経済安全保障重要技術育成プログラムに採択されたと発表した。同社のＶＴＯＬ型ドローンの現行機は飛行時間４０分程度で、同１５―２０分のマルチコプター型より長いため広域調査や長距離飛行が可能。性能をさらに高めて飛行時間を２倍の９０分以上、可搬重量を１０倍の１０キログラムに増やすことを目指す。完成は２０２５年夏を予定する。

次世代ドローンには飛行時間と可搬重量の向上に加え、上空１０００メートルでの飛行性能や防水などの耐候性も盛り込む。災害および緊急時の物資運搬や、高精度機器やカメラを搭載した撮影や点検活用を想定する。垂直離着陸が可能で翼幅も４・５メートル程度と小さく、狭い島しょなどからも発着できる。

次世代ドローンの開発費用は最大５億円が対象。動力源は現在は電池にする考えだが、他のエンジンになる可能性もある。