旭化成は拡張現実（ＡＲ）や仮想現実（ＶＲ）技術向けに、素材と電子部品を横断したマーケティングを開始した。ヘッドマウントディスプレー（ＨＭＤ）機器を大幅に薄くできるレンズ材料や、ＨＭＤに搭載するカメラ向けの頭ぶれ補正技術などを開発した。今後、ＡＲ／ＶＲの普及に向けてＨＭＤは改良が進むとみて、社内横断の提案活動で商機を広げる。（梶原洵子）

ＡＲ／ＶＲは徐々に市民権を得てきた段階で、ＨＭＤ端末には改善の余地が多い。旭化成はまず端末の厚さに着目し、薄型端末に使われるパンケーキレンズ材料として低複屈折透明樹脂「ＡＺＰ」と反射型偏光フィルム「ＷＧＦ」の提案を始めた。貼り合わせて使うと、端末の厚さを従来の２分の１から３分の１程度にできる。

同レンズを使う端末は光（映像）を折り返しながら拡大することで、レンズとディスプレー間の距離を狭めて薄型化できる。ＷＧＦはナノインプリント技術で微細なアルミニウム配線を形成しており「曲率の高い曲面レンズに貼っても配線がゆがみにくい」（旭化成担当者）。単独でも使えるが、ＡＺＰ製の曲面レンズとＷＧＦを組み合わせると、より高い性能を発揮できる。

ＡＺＰはすでにＨＭＤへの採用が決まり、ＷＧＦは２０２４―２５年頃の採用を目指す。

頭ぶれ補正は頭の揺れを予想し、これを打ち消すようにレンズを動かすことでＨＭＤ搭載のカメラ映像のぶれを防ぐ。スマートフォン用カメラ向けの手ぶれ補正技術を応用した。すでに頭ぶれ専用アルゴリズム開発を完了しており、次は他社と協力してモジュールを開発する。２４年度に評価サンプルの提供開始を目指す。

「頭ぶれ補正は、ＳＬＡＭ（自己位置推定とマッピングを同時に行う技術）の精度向上などにもつながる」（同社担当者）という。

同社はこのほかＡＲ／ＶＲ向けに、電子部品技術を用いて、片手の小さな動きで操作できる指輪型コントローラーのコンセプトや体温を常時モニタリングできる新型の体温センサーを開発している。

矢野経済研究所の２２年の調査によると、国内のＡＲやＶＲ用のＨＭＤ端末出荷台数は２１年の７２万台から２７年には５・４倍の３８６万台に拡大すると予想される。今後のＨＭＤ端末の進化に向けて、旭化成は素材と電子部品の両方を持つ強みを生かす。