ニュースイッチ

テックマジックが商品化、卓上サイズ「中華炒めロボット」が担う役割

テックマジックが商品化、卓上サイズ「中華炒めロボット」が担う役割

パスタ調理用の「P-Robo」。中華炒め用は機能を絞り小型・低価格化する

テックマジック(東京都江東区、白木裕士社長)は、中華料理の炒めロボットを開発、近く商品化する。すでに商品化しているパスタ調理ロボット「P―Robo」の技術を応用。麺をゆでる工程や食器を洗浄する工程などを省いて炒め工程の1本に絞り、外形寸法を卓上サイズに小型化するとともに価格引き下げを図った。中華料理は中小のチェーン店も多く、潜在需要は大きいとみて拡販する。

P―Roboはプロントコーポレーション(東京都港区)が運営する店舗「エビノスパゲッティ丸ビル店」(東京都千代田区)などで計4台が稼働している。1食当たり最短45秒の速さでパスタ料理を提供する。

元々プロントの店舗向けに開発したため幅が約4メートルなどと大型で、中小店舗の設置は難しい。中華料理炒めロボットは、下準備でパスタの麺をゆでる工程などを省いてシステムを小型・低価格化し、中小店舗でも導入しやすくする。

中華料理店の炒め料理はチャーハンやマーボー豆腐、ホイコーローなどと種類が多い。複数のメニューに対応できるようにするとロボットが高額化し、オペレーションも複雑になるため「チャーハンなど注文数が多い料理はロボットに任せ、単品メニューは店員が調理する分業法を提案する」(白木社長)。

炒め工程そのものはP―Roboで培った高速回転釜や電磁誘導加熱(IH)調理などの技術を応用。メニューに合わせて加熱時間や温度などを入力すれば、後は自動調理で提供するため、店舗の省人化が図れる。

日刊工業新聞2023年3月6日

編集部のおすすめ