海外市場開拓、出遅れ響く

スポーツイベントの中止などコロナ禍で大きな打撃を受けたスポーツ用品・ウエア各社だが、業績は改善傾向にある。ミズノも例外ではなく、２０２２年３月期は欧米を中心とした海外でゴルフクラブやランニングシューズ、国内では野球やサッカー、ゴルフが好調なことから、売上高は前期比１４・８％増と上向きに転じ、営業利益は同２・６倍と大きく伸びている。

ただ国内同業と比べると、ＰＢＲ（株価純資産倍率）の低さが際立つ。競合のアシックスやデサントは２―３倍程度を維持しているが、ミズノは２２年３月末で０・４８倍にとどまる。競合メーカーと比べると投資家からの評価が物足りない。

その要因の一つとして、ＰＢＲの分母に相当する自己資本比率の高さがあるのは確かだろう。例えば２２年３月末時点でアシックスが４４・０％だったのに対して、ミズノは６７・３％と高水準。しかし最大の原因は、成長への期待に応え切れていないことにありそうだ。

アシックスは１０年前の１２年３月期に２４７７億円だった売上高を２１年１２月期には１・６倍以上の４０４０億円に伸ばした。一方、ミズノは１５４９億円から１７２７億円へとわずか１１・５％増。少子高齢化の進展で国内市場で大きな成長が望めない中、これまでの海外での実績の差がそのまま反映した格好だ。

実際、ミズノの海外売上比率は３３・８％（２２年３月期）にとどまるが、アシックスは７８・７％（２１年１２月期）に達する。同社の営業利益率は日本の１・１％に対し欧州や中華圏、オセアニアで２ケタを達成し、海外が稼ぎ頭。そのためミズノでも、「２０２４年に約４０％を目指す」と海外事業拡大を課題に掲げ、ゴルフ事業やランニングに加え、サッカーなどを中期的に海外の新たな成長カテゴリーと位置付ける。

国内ではスポーツテクノロジーを使った快適な企業制服や、ヘルスケア分野など非スポーツ事業の拡大も目指している。自己資本比率の高さをどのように成長投資に生かしていくかが問われそうだ。