製紙の２社が、製紙工程で発生する汚泥（ペーパースラッジ）が原料の炭化材を拡販する。炭化材は鉄鋼向けの製鋼用保温材が主な用途で、北越コーポレーションは安定供給に注力。中越パルプ工業は農業用にも展開し、今後は調湿材や消臭材などに用途を広げる。「需要が増えても、廃棄物が原料だけに積極的な“増産”とはいかない」（北越コーポレーション）事情もあるが、廃棄物の削減と再資源化を通じて循環型社会への寄与を訴求する。

北越コーポ、製鋼用に安定供給

北越コーポが手がける炭化材は、炭素が１０―２５％、カルシウムが１０―３０％、アルミニウムが５―２０％、ケイ素が１―１５％、マグネシウムが１―５％含まれているという。木質資源由来だけに基本的に不純物がなく、炎も出ない安全性から安定した需要があるという。

ペレット状をしており、関東工場市川（千葉県市川市）で年３２００トン、長岡工場（新潟県長岡市）で年３００トンの合計約３５００トンを生産している。

炭化材の生産は約２０年前に開始。汚泥の処理にあたって両工場が焼却炉でなく、炭化設備を導入したからだ。有料での引き取りもある廃棄物から、逆に外販できる“商品”を生み出したほか、バイオマスボイラの燃料としても使う。

炭化の過程では焼却炉より排出ガス量が少なく、汚泥の臭気も削減されるなど、環境負荷軽減は功を奏しているという。

中越パ、農業向けなど用途拡大

一方、中越パルプは川内工場（鹿児島県薩摩川内市）で年５０００トン前後の炭化材を生産している。２００２年に炭化設備を更新したのを機に始めたもので、販売先は約９割が製鉄向け、約１割が土壌改良材や肥料原料など農業向けだという。

炭化材ビジネスの歴史は、北越コーポよりやや長い。中越パルプは「調湿材や消臭材としても期待が持てる」とし、用途の拡大を探る方針だ。

炭化設備では、酸素を遮断しながら製紙汚泥を蒸し焼きにし、炭素分を燃焼させずに分解（炭化）する。北越コーポ、中越パルプとも５０年の脱炭素や循環社会づくりに向け、廃棄物の削減と有効利用を推進中。紙・パルプ以外の“もう一つの商品”で持続可能な事業をアピールしていく。