調味料や冷凍食品などの食品事業、アミノ酸を軸としたヘルスサイエンスや電子材料など、事業分野が多岐にわたる味の素。２０２５年度を最終年度とする中期経営計画で、２０―２２年度の２年間をフェーズ１と位置付け、構造改革による収益構造の改善を進めている。投下資本利益率（ＲＯＩＣ）を重点指標に、不採算事業のアセットライトを進めることで収益性を改善し、キャッシュフロー（ＣＦ）の創出力を高める狙いだ。

収益性や成長性などを見据え、重点事業としたのは「調味料」「栄養・食品」「冷凍食品」「Ｓ＆Ｉ（加工用調味料）」「ヘルスケア」「電子材料」の６事業。ここに経営資源を集中し、「フェーズ１では食と健康のエコシステム作りに投資し、２３―２５年度のフェーズ２ではこれを基盤に１００億円規模のパーソナル健康の新事業モデルを構築する」（西井孝明社長）と成長戦略を描く。オーガニック成長率５％を掲げて全体を底上げし、２０年３月期に３％だったＲＯＩＣを２３年３月期に８％、２６年３月期に１１％、３１年３月期に１３％超とすることを目指している。

重点指標とするＲＯＩＣは、分子となる利益を上げるとともに、分母となる投下資本を下げる必要もあるため、この分母を減らす策として、非重点事業のアセットライト化を推進する。この一環として、２１年２月に欧州で飼料用アミノ酸事業を展開する味の素アニマル・ニュートリション・グループを売却した。同事業は味の素の収益を支える事業の一つだったが、近年、中国や韓国の企業が参入し、価格競争に陥り収益性が落ちていた。

岡三証券投資調査部の住母家（すもげ）学アナリストは味の素の戦略を「ＲＯＩＣによる経営管理の効果で、キャッシュ創出力が高まっている」と評価する。営業ＣＦは２０年３月期は１１４８億円だったが、２１年３月期は１６５６億円、２２年３月期は１６３０億円を見込む。西井社長は「２１年３月期―２３年３月期に４０００億円超のキャッシュインを見込む」としており、財務状況の大幅な改善を図り、次の成長につなげたい考えだ。