電子部品大手８社の２０２１年４―９月期連結決算が出そろい、６社が２２年３月期連結業績予想の当期利益を上方修正した。好調だった上期を反映した。ただ９月以降、スマートフォンや車向け需要に一服感が出始めており、村田製作所は通期予想を据え置いた。

当期利益予想を引き上げたのは日本電産、ＴＤＫ、京セラ、ミネベアミツミとオムロン。このうち、日本電産とミネベアミツミ、太陽誘電は過去最高益を見込む。

上期実績の好調が背景にある。ＴＤＫの石黒成直社長は「車向けの受動部品やセンサーなどの販売が想定より伸びた」と話す。半導体不足やアジアのサプライチェーン（供給網）の混乱で、自動車など最終製品の多くはコロナ禍以前の水準まで生産台数が回復しなかったが、電子部品の出荷は旺盛だった。

車向けを中心に顧客が部品在庫を積み増す動きが継続。第５世代通信（５Ｇ）対応機種を中心にスマホ向けも伸びた。欧米などでは工場の自動化が進み、搬送用ロボット向けモーターなどの需要が拡大。日本電産の上期業績を押し上げた。

ただ下期は様相が異なる。下期の当期利益予想は８社合計で３８９５億円と、前年同期比９％増にとどまる見通し。村田製作所は７―９月のコンデンサーのＢＢレシオ（３カ月平均の受注額を販売額で割った値）が約０・９と、５四半期ぶりに活況の目安である１を下回った。

半導体不足の影響で「中華圏や北米のスマホメーカー向けが７月の想定より落ちている」と同社首脳は指摘。自動車向けも在庫積み増しの動きが落ち着き始めた結果、「ダウントレンドに入っている」（同）。需給の緩みは値下げ圧力の強化につながる。

村田製作所の村田恒夫会長は主力の積層セラミックコンデンサー（ＭＬＣＣ）価格について「下期に若干の値下げが生じる」との見方を示した。