住友ベークライトは２０２１年度からの３カ年の新中期経営計画で株主資本利益率（ＲＯＥ）１０％（２０年度は７％）を経営目標に掲げ、稼ぐ力を強化している。日々のコストコントロールを徹底するほか、投下資本利益率（ＲＯＩＣ）を独自にアレンジした指標を導入するなどし、収益力を高めていく。

「汎用品のボリュームで勝負する会社ではない」（中村隆取締役専務執行役員）として、ニッチトップな高付加価値分野に注力して着実に収益を上げていく方針の一方で、低採算・不採算事業の改善や開発効率の向上なども進めている。ただ「高機能プラスチックの収益改善の遅れなどからもＲＯＥ１０％は厳しい」（吉田篤みずほ証券シニアアナリスト）と指摘する声もある。

住友ベークライトは社外的な経営指標であるＲＯＥ目標達成のためにも、２０年度に社内の管理指標として新たに導入したＲＯＩＣを本格的に活用していく。スペシャリティーケミカルを手がけているため事業部が細分化されており、事業部ごとの効率性など投資対効果の“見える化”が課題だった。

本来は税引き後営業利益を用いるところ、分子に事業利益を据えるなど一般的なＲＯＩＣを同社独自にアレンジしたもので、事業部門別に算出する。これにより、事業の特質に合わせて棚卸し資産回転率や売り掛けや買い掛けなどが適正かどうかなどを判断し、改善点の見極めにつなげていく。

同社は２０年１０月に人工透析や輸血関連に強みを持つ医療機器メーカー川澄化学工業を約２７０億円で買収。４００億円台を維持していた有利子負債が２０年度は７６７億円にまで増加したものの、吉田シニアアナリストは「川澄化学工業はキャッシュリッチな企業。住友ベークライトの財務がそこまで大きく悪化することはないだろう」と財務体質そのものは健全と見ている。

中計期間中に営業キャッシュフロー６００億円程度を確保する計画。生み出したキャッシュは有利子負債の返済に充てるとともに、効率よく投資を行い稼ぐ力の強化を急ぐ。