月刊誌『マリンダイビング』を出版していた水中造形センターは、７月３０日に東京地裁より破産手続き開始決定を受けた。同社は、１９５８年に水中写真の草分けとして著名な海中写真家である舘石昭氏によって創業、７７年１２月に法人改組された出版業者。

当時は個人で水中撮影を請け負い、数々の水中撮影に関する実績を重ね、６９年に国内初のスキューバーダイビング専門誌『マリンダイビング』を創刊した。法人化後は主力の『マリンダイビング』のほか、『世界のダイビングブック』『ダイビングガイド』なども出版。８０年代のバブル景気の最中、スキューバーダイビングブームが到来し、同社の業績も拡大。８７年９月期は５億２０００万円であった売上高は、９１年９月期の年売上高は１０億円を突破し、バブル崩壊後も売り上げは伸長。９７年９月期には売上高約１３億１０００万円を計上、以降、２００４年まで年商１０億円を維持していた。

しかし０５年に年商１０億円を割り込むと、出版不況の煽りを受け売り上げは漸減。その後も、リーマン・ショックにより広告収入が落ち込むなど、事業環境が悪化し、１９年９月期の年売上高は２億９５００万円まで減少していた。

こうしたなか、２０年は新型コロナウイルス感染が拡大し、収入源の一つだったイベント「マリンダイビングフェア」の開催時期を４月から８月に変更せざるを得ず、また例年に比べ小規模での開催にとどまっていた。加えて広告収入、出版物の売り上げも低調に推移し、同年９月期は４３００万円の赤字を計上。金融機関からの支援を受け、売り上げ回復に尽力したが、新型コロナ感染の再拡大もあり、事業継続を断念した。

同社の倒産要因は、出版不況と新型コロナによる業績不振だろう。出版不況で従前より厳しい事業環境のなか、新型コロナによって大きな収入源を失ったことが決定打となった。