ソフトバンクが客単価の向上を急ぐ姿勢を鮮明にした。１４日、携帯通信サービスの旗艦ブランド「ソフトバンク」利用者向けに、動画配信やスマートフォン決済で新たな特典を提供すると発表。第５世代通信（５Ｇ）対応エリアの拡充が順調に進む見通しも示し、大容量のデータ通信を快適に使えると訴求した。中・低容量帯の顧客が多い他ブランドから、ソフトバンクブランドへの移行を加速できるかが焦点となる。（編集委員・斎藤弘和）

「５Ｇの時代には、“ギガ”をどれくらい使っているかを意識せずに、フリーで使って頂きたい。この９月は（米アップルの新製品発表会という）大きなイベントもあるだろうし、優先順位（が高い商材）としてソフトバンクブランドの魅力をまとめて発表した」。榛葉淳ソフトバンク副社長は１４日の会見でこう述べた。

新たな施策として、ソフトバンクブランドのスマホを持つ顧客に対し、スマホ決済「ペイペイ」で最大半額相当を還元するクーポンの配布を１０月に開始。また、同ブランドの料金プラン「メリハリ無制限」加入者へは、動画配信サービス「ユーチューブ・プレミアム」を６カ月間無料で使える特典を２０２２年以降に提供する。

５Ｇエリアの整備では、人口カバー率を２２年春に９０％とする目標を掲げてきたが、２１年１０月末には８０％に達する見込みも示した。１３日時点では約５９％であるため、今後は拡大のペースが速まるとも言える。５Ｇを使える場所の増加を訴求することで大容量データ通信の需要を喚起し、客単価の増加につなげる狙いがある。

他方、中・低容量帯の料金プランについては動きを示さなかった。１３日にはＫＤＤＩがオンライン専用ブランド「ポヴォ」の刷新を発表し、２０ギガバイト（ギガは１０億）の実質値下げや３ギガバイトのプラン設定などに踏み切ったが、ソフトバンクは即座には対抗しなかった格好だ。榛葉副社長は「いろいろな検討は常にしている。顧客と向き合い、必要とあれば考えていきたい」と述べるにとどめた。

各社は中・低容量帯の顧客獲得に力を注ぎすぎるとＡＲＰＵ（契約者１人当たりの平均収入）の増加につながりにくいというジレンマを抱えており、収益確保の観点では大容量プランが重要になる。ただ、大容量のデータ通信の需要は、魅力的なコンテンツがどれだけあるかで変わる。５Ｇが必須となるような周辺商材をどれだけそろえていけるかが、あらためて問われる。