ｅＢＡＳＥは、ドラッグストアに来店した外国人客が多言語で医薬品などの商品情報を検索できるアプリケーション（応用ソフト）を開発した。言語サービスを手がけるアスカコーポレーション（大阪市中央区）の人工知能（ＡＩ）機械翻訳機能を活用し、医薬品や日用・化粧品など計１２万点程度の情報を提供する。ドラッグストアの成長をけん引してきたインバウンド（訪日外国人）需要は急減したが、アフターコロナを見越し、先手を打つ。

ｅＢＡＳＥが９月初旬に提供を始めるのは「ドラッグストア・ナビ」。対応言語は英語、中国語、韓国語。来店した外国人客が自身のスマートフォンのアプリ内カメラで店頭商品のバーコードを読み取ると、使用言語で商品の特徴や説明、利用方法などを無料で確認できる。

ドラッグストア１社当たりのサービス利用料は基本利用料が月額４８万―１２０万円、ドラッグストア・ナビの利用料が同５０万円（いずれも消費税抜き）。ｅＢＡＳＥは同ナビ関連で３年後をめどに１億円の販売を目指す。

従来、店頭に並ぶ１万点以上に及ぶ商品の翻訳は難しかったが、ｅＢＡＳＥが運営する医薬品、日用・化粧品の製品データプールサービスと、アスカコーポのＡＩ翻訳を組み合わせて実現した。

急減したインバウンド需要だが、観光庁は「観光ビジョン実現プログラム２０２０」で策定した３０年の訪日外国人数６０００万人、インバウンドの消費額１５兆円の目標を変更していない。２５年の「大阪・関西万博」も見据え、システム浸透には２―３年程度必要とみることもあり、ドラッグストアの“リベンジ消費”を支える仕掛けを早めに施す。